【株価指数】原油価格、米金融政策見通しが相場材料!?

【ポイント】
・ホルムズ海峡再開への期待後退で原油価格上昇
・日米協調介入により米ドル/円下落も、その後反発
・米CPIなどでFRB金融政策見通しはどう変化するか
・9月FOMCでの利上げは五分五分？

（先週のレビュー）

主要株価指数は、ホルムズ海峡再開への期待から先週前半は総じて堅調でした。後半は海峡再開への期待が後退して原油価格が上昇したことが株価の重石になりました。ただし、7日発表の米7月雇用統計の軟調を受けてFRBの利上げ観測が後退したことが株価を支えました。

日経平均は、個別企業の決算を材料にした物色が鮮明となり、一時は円安の効果もあって、7月29日を底にした反発基調が続きました。米株価指数は週前半に上昇し、後半はやや伸び悩みました。NYダウは5日に最高値、S&P500は7日に最高値をつけました。FTSE100は2月27日に付けた最高値には届かなかったものの、その近辺で揉み合いました。

WTI原油価格はイランとオマーンがホルムズ海峡再開で合意するとの期待から5日に一時1バレル＝75.22ドルまで下落しました。しかし、イランが米国とイスラエルの船舶の通航を禁止する合意案を提示したことで、原油価格は小幅に反発しました。

米ドル/円は、前週末の日米協調介入に続き介入警戒感から3日に一時155円台前半まで下落。その後、日米金融政策見通しや日本の財政赤字懸念に大きな変化はないとの見方から米ドル/円はジリジリと上昇しました（円安が進行）。


（今週の相場材料）

日経平均は10日、前週末の米株高受けて上昇。AI・半導体関連や自動車、小売などが幅広く物色されました。米ドル/円はジリジリと上昇し（円安が進行し）、NY時間に159円台をつけました。一方、米主要株価指数は小幅に反落しました。中東で石油関連施設への攻撃が続き、イランとオマーンの合意が成立していないことなどから原油価格が上昇。それを受けて米長期金利(10年物国債利回り）が上昇したことなどが材料となりました。

今週は引き続き、原油価格の動向や米FRBの金融政策を巡る観測が相場材料となりそうです。

日経平均は、企業決算が概ね好調だったことや自社株買いの発表が相次いだことで相場地合いは比較的良好なようです。ただ、日本がお盆休みで相場材料は乏しそう。そうしたなかで、中東情勢や米主要株価指数の動向などによっては売り圧力を受けるかもしれません。また、円相場や市場金利（10年物国債利回りなど）の動きにも要注意でしょう。

米国では、12日の7月CPI（消費者物価指数）、13日の同PPI（生産者物価指数）、14日の同小売売上高・8月ミシガン大学消費者信頼感指数などが発表されます。

先週の7月雇用統計の軟調や足もとの原油価格の上昇を受けて、FRBの金融政策に関する市場の見方は迷い気味です。市場は9月15-16日のFOMC（公開市場委員会）での0.25％利上げの確率をほぼ五分五分とみています。原油価格の動向や上記の経済指標の発表を受けて市場の見方がどう変化するか。CPIの上振れなどによって利上げ観測が高まって、市場金利が上昇するようだと、株価に下押し圧力が加わりそうです。利上げ観測が後退する、あるいは小売売上高や消費者信頼感が個人消費の堅調を示唆するようなら、株式市場はそれを好感しそうです。