【株価指数】　再びホルムズ海峡封鎖、和平交渉の行方は？

【ポイント】
・21日にも米・イラン和平交渉は開始されるか
・いったん解放されたホルムズ海峡が再び封鎖へ⁉
・停戦期待から先週上昇した主要株価指数は波乱含みの展開も

（先週のレビュー）

前週末に行われた米国とイランの和平交渉は合意に至らなかったものの、両国が交渉継続の意向を示したとされ、市場のリスクオフが後退。3月下旬に30を超えていたVIX指数、別名「恐怖指数」は17日に18を割り込みました。S&P500やナスダック100は15日に最高値を更新し、その後も大きく上昇。日経平均は16日に高値を更新しました。NYダウは17日に急伸、FTSE100はもみ合った後、17日に上昇して週を終えました。

週初13日には和平交渉のとん挫から日経平均が下落。日本の長期金利は一時29年ぶりとなる2.49％をつけました。もっとも、トランプ大統領からイランが交渉に前向きとの発信があったことで、米市場ではNYダウ、S&P500、ナスダック100がいずれも上昇。原油価格や米ドルは下落しました。また、金融機関の決算発表の口火を切ったゴールドマンサックスの決算は債券部門が低調で、時間外での株価下落につながりました。

14日には停戦交渉への期待からWTI原油先物価格は1バレル＝98ドル台から91ドル台に下落、日経平均は1,300円超上昇しました。15日、停戦交渉への期待から日経平均が58,000円台を回復。S&P500とナスダック100が最高値を更新しました。16日には日経平均が前日比1,384円高の59,518円の最高値（終値）をつけました。

17日、植田日銀総裁がワシントンで利上げに慎重な姿勢をみせたことで、市場の利上げ観測が後退、円が売られる展開となりました。日経平均は前日に最高値を更新した反動から下落。その一方で、米国とイランの和平交渉への期待から欧米株価は大きく上昇しました。イランのアラグチ外相がホルムズ海峡は「完全に開放されている」と述べたことで、原油価格が急落。WTI原油先物価格は一時80.56ドルをつけました（⇒日本時間20日午前8時前で90ドル前後）。


（今週の相場材料）

今週の株式相場は波乱含みで始まりそうです。トランプ大統領は、21日にもパキスタンで米国とイランが和平交渉を再開すると述べ、合意なければイランの発電所や橋梁を破壊するとしました。しかし、イランは交渉を拒否する姿勢との報道もあります。実際に和平交渉が再開されるかどうかは大きな相場材料となりそうです。

ホルムズ海峡では、米国による封鎖が続いており、米駆逐艦が封鎖突破を試みたイラン貨物船を攻撃/拿捕したようです。また、イランは18日にいったん海峡を開放しましたが、19日に再び封鎖しました。

AIS（自動船舶識別装置）のデータに基づくBloomberg報道によれば、ペルシャ湾からホルムズ海峡を通過して外に向かった船舶（出域）は18日に18隻と前日の5隻から増加。ペルシャ湾に向かって同海峡を通過した船舶（入域）は9隻と前日の4隻から増えました。しかし、19日はいずれも0隻でした。

米国とイランの和平交渉が始まらなければ、またホルムズ海峡の封鎖が続いて原油価格が高騰すれば、先週に和平の期待から大きく上昇した主要株価指数は打撃を受けそうです。

21日には米上院銀行委員会で、ウォーシュ次期FRB議長の承認公聴会が開催されます。パウエル議長への召喚状問題が解決しなければ、ウォーシュ氏が承認される可能性は低そうですが、同氏がトランプ政権からの利下げ圧力や足もとの原油高について何を語るか興味深いところです。

今週は、各国のCPI（消費者物価指数）が発表されます。カナダ（20日）、ニュージーランド（21日）、英国や南アフリカ（22日）、日本（24日）など。ニュージーランドのCPIは1-3月期分ですが、それ以外は3月分。原油価格の高騰が各国CPIをどれだけ押し上げるか。原油価格が消費者段階に波及するまでにタイムラグはあるでしょうが、影響の一端をみることはできそうです。