【株価指数】ホルムズ海峡封鎖の継続・強化か、解除か

【ポイント】
・原油価格が高止まりし、主要株価指数は下落基調継続
・トランプ大統領は48時間以内の封鎖解除を要求し、イランは徹底抗戦の構え
・CERAウィークやG7外相会議があり、各国の対応に注目

（先週のレビュー）

主要株価指数は下落基調が継続。日経平均が3週連続、NYダウが5週連続、S&P500とナスダック100が4週連続、FTSE100が3週連続で前週末を下回って引けました。イラン戦争の終わりが見えず、ホルムズ海峡の封鎖が長期化するとの観測が投資家心理を冷やしました。原油価格は一段の上昇こそなかったものの、WTI原油先物価格が1バレル＝100ドル手前で揉み合いました。

先週は、米FRB、日銀、BOE（英中銀）、ECB（欧州中銀）がそれぞれ政策会合を開催。いずれも政策金利を据え置きましたが、原油高を受けたインフレへの警戒が高まったことで、FRB、BOE、ECBの利上げ観測が浮上。植田日銀総裁の会見も市場は（利上げに積極的な）タカ派的と判断しました。長期金利（10年物国債利回り）が大幅に上昇し、株価を押し下げました。とりわけ、英長期金利は08年リーマンショック以来と初めて5％を一時超えました。

19日（日本時間20日）にワシントンで開催された日米首脳会談では、日本が11兆円超の対米投融資を発表。一方で、日本は中東への自衛隊派遣については否定的な見解を表明し、米国から受け入れられた模様です。


（今週の相場材料）

中東情勢、とりわけホルムズ海峡の問題が原油価格を大きく左右し、結果として世界経済や市場を揺さぶる状況が続きそうです。

トランプ大統領は日本時間22日午前9時前、イランがホルムズ海峡の封鎖を48時間以内に解除しなければ、イランの発電施設を攻撃するとSNSで宣言しました。これに対して、イランは発電施設が攻撃されれば、ホルムズ海峡を完全に封鎖すると徹底抗戦の構えです。WTI原油先物価格は同23日午前7時に1バレル＝101.50ドルをつけたあと、97ドル台に下落しました。

トランプ大統領は、ホルムズ海峡の防衛は米国以外の国が行うべきだとも発信しています。日米首脳会談を無事に（?）乗り越えた日本にも新たな要求が出される可能性はありそうです。

23-27日に米ヒューストンでCERAウィークが開催されます。S&Pグローバルが主催する世界最大級のエネルギー関連コンファレンスで、エネルギー安全保障や地政学リスク、AIデータセンターなど急増する電力需要、気候変動などが討議されます。中東情勢が話題の中心になるかもしれません。

24日には各国のS&PグローバルPMI（3月分）が発表されます。戦火が広がる中東情勢が各国企業の景況感にどのような影響を与えているかを知るための最初の包括的な指標となります。同じく24日にはデンマークの総選挙。米国が領有権を要求しているグリーンランド問題が焦点の一つになりそうです。

26-27日にG7外相会議がフランスで開催されます。緊迫する中東情勢やロシア・ウクライナ戦争が主な議題となりそうです。

先週に多くの主要中銀が政策会合を終えたので、中銀関係者の発言機会が多くあります。景気の下振れと物価の上振れの双方のリスクが大きくなっているなかで、彼らからどのような発言がなされるか、大変興味深いところでしょう。