【株価指数】米CPIや長期金利の動向に注目！

【ポイント】
・中東情勢は再び緊迫化の様相
・長期金利が一段と上昇して株価の重石となるか
・米CPIや日銀の増委員の講演で金融政策見通しに変化は？
・確実視されるECB利上げの影響は？

（先週のレビュー）

主要株価指数は9月に入っても8月同様に小動きでした。日経平均は軟調、小幅に上昇して週を終えました。NYダウ、S&P500、ナスダック100はいずれも週の前半は軟調でしたが、後半に反発。FTSE100も同じく週後半に上昇しました。

前週末の米ジャクソンホール会議でウォーシュFRB議長が利上げに前向きの発言をしたこと、米国がイランに対する攻撃を再開して原油価格が急騰したことなどから、主要国の長期金利（10年物国債利回り）が大きく上昇して、週前半の株価の重石となりました。日本の長期金利は約30年ぶりに3.00％台を一時示現しました。

週半ばには、高田日銀審議委員のタカ派発言、GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）の資産構成見直し観測、ベッセント米財務長官の発言（※）などを受けて円相場が急騰。対米ドルでそれまでの160円近辺から3日には一時155円台前半まで上昇しました。円の急騰は日経平均の下落要因となりました。

（※）ベッセント長官は、週初のG7、G20財務大臣・中央銀行総裁会議の際に、片山財務相や植田日銀総裁と会談。その後に、「日本政府と日銀がより強い円につながる措置を講じると信じている」、「市場が持っていない情報が私にはある」、「大幅な円安に対応する日本の金融政策や市場の措置を強く支持した」などとコメントしました。

米国では、3日にウォラーFRB理事が利上げに慎重な発言をしたこともあって、長期金利が低下。株価のサポートになりました。ただし、4日の米雇用統計は市場予想より強く、利上げ観測がやや高まって長期金利が上昇したため、株価の重石となりました。

（今週の相場材料）

米国とイランのタンカー攻撃の応酬により、原油価格に上昇圧力が加わっています。日本時間7日朝の時点でWTI原油価格は1バレル＝92ドル台で推移しており、一段と上昇するようなら世界の長期金利の上昇要因となりそうです。

4日時点のOIS（翌日物金利スワップ）に基づけば、9月15-16日の米FOMCでの0.25％利上げが6割弱の確率で織り込まれています。市場では、据え置きより利上げの可能性がやや高いとみられています。もっとも、11日の8月CPI（消費者物価指数）の結果次第では、市場の見方は変わりそうです。据え置き観測が優勢となれば、長期金利が低下して株価にプラスとなりそう。逆に、利上げ観測が一段と高まれば、長期金利は23年10月にワンタッチした5.00％に接近して株価の重石になるかもしれません。

日本では長期金利が3.00％の攻防中。10日には増日銀審議委員の講演と会見があります（上述したタカ派の高田委員に対して増委員は中立とみられています）。また、米CPIや米長期金利の動向次第で、長期金利は3.00％を超えてさらに上昇する可能性があります。17-18日の日銀金融政策決定会合では0.25％利上げがほぼ確実視されています。ただ、ベッセント長官が言及した「より強い円につながる措置」や「市場が持っていない情報」に関する憶測が、長期金利や、ひいては日経平均にも影響する可能性はあるでしょう。

なお、10日にはECB理事会の結果が判明します。0.25％利上げが確実視されていますが、声明やラガルド総裁の会見次第では長期金利の動向を通じて日米英の株価にも影響するかもしれません。