【株価指数】中東情勢は和平か地上戦、どちらに進む？

【ポイント】
・和平協議進展か、地上戦へ進むか
・イラン攻撃で3月経済情勢に変化はあるか
・各国金融政策見通しに変化はあるか

（先週のレビュー）

主要株価指数は、引き続き中東情勢に左右される状況で、総じて軟調。23日にはトランプ大統領が48時間以内にホルムズ海峡を解放しなければ発電施設を攻撃とイランに警告。その後、期日を5日間延長したことで株価が反発する場面もありました。しかし、米国とイランとの交渉は継続しているとの報道はあったものの、落としどころは見えず、戦火の長期化や拡大が懸念される状況が続きました。

WTI原油先物価格は1バレル=100ドルを超える場面があり、終値ベースでは23日に、22年夏場以来の高値で週を終えました。また、米ドル/円は27日に24年7月以来の160円台を示現しました。

原油高によるインフレ懸念から主要中央銀行の利上げ観測が強まり、英国を中心に長期金利（10年物国債利回り）が大幅に上昇し、株価の重石となったようです。


（今週の相場材料）

中東情勢は引き続き不透明。パキスタンが米国とイランの和平協議の仲介に乗り出す一方で、イエメンの親イラン武装組織フーシ派が紛争に参加。また、米国が中東の兵力を増強しており、地上戦の可能性も排除できません。原油価格が一段と上昇すれば、世界的なスタグフレーションの可能性が高まり、株価にとって大きなマイナスになりそうです。

米国とイスラエルがイラン攻撃を開始したのが2月28日。それから1カ月が経過し、その影響が少しずつ経済指標に現れるかもしれません。

米国では3月雇用統計が最も注目されるでしょう。2月雇用統計でも労働市場の軟調が示されており、一段と悪化しないかどうか。雇用統計前に発表される2月JOLTS（労働動態調査）の求人件数や3月ADP雇用統計なども要注意でしょう。米国ではそれ以外にも、2月小売売上高や3月消費者信頼感、同ISM製造業景況感などマインド系の指数も注目されます。なお、雇用統計が発表される3日金曜日はイースター（復活祭）前のグッドフライデーにあたり、米国の株式・債券市場はともに休場です。そのため、雇用統計に対する市場の反応は週明け6日の東京時間に強くみられるかもしれません。

米国以外では、3月ユーロ圏CPIや1-3月期日銀短観なども重要です。それらを受けて金融政策見通しはどう変化するでしょうか。利上げ観測が高まれば、長期金利が一段と上昇するかもしれません。