【株価指数】日米英中銀会合、長期金利、原油価格に要注意！

【ポイント】
・原油価格が大幅上昇して主要株価指数の重石に
・日米英の金融政策会合を受けて先行きの見方に変化は？
・原油価格や長期金利の動向にも要注意！

（先週のレビュー）

主要株価指数は総じて軟調でした。日経平均は下落基調が続きましたが、英米株価指数は小反発して週を終えました。米国とイランが攻撃を応酬し、WTI原油先物価格は今年5月以来となる1バレル=100ドル台を示現。主要株価指数の重石となりました。また、ベッセント米財務長官の発言（↓）などを受けて、米ドル/円の下落（＝円高）が進んだことも、日経平均の下落要因でした。週末には原油価格が反落したことで欧米の株価指数は反発しました。もっとも、翌週に米FOMCや日銀の金融政策決定会合を控えて、様子見ムードも強かったようです。

ベッセント財務長官は8日、為替相場に言及して、「胴元は私だ。日本政府や日銀が何をするかについて、正確に把握している。私の見方（円安の是正）に反対の賭けをしたいなら、そうしても構わない」と円売りをけん制しました。また、長期国債の買い戻し増額について、「（金利上昇という）熱を冷やすために行う」と発言しましたが、実際に従来の3倍の買い戻し額を発表したものの、債券市場では長期金利が上昇しました。


（今週の相場材料）

今週は主要中銀の金融政策会合が相場材料になりそう。米FRBのFOMC（公開市場委員会）が16日に、英BOEのMPC（金融政策委員会）が17日に、そして日銀の金融政策決定会合が18日に、それぞれの結果が判明します。11日時点のOIS（翌日物金利スワップ）に基づけば、市場が織り込む0.25％利上げの確率は、FRBは約7割、BOEは2割強、日銀は利上げがほぼ確実とみられています。それらの会合は予想通りの結果となるでしょうか。そして、金融政策の先行きについてなんらかのメッセージが発信されるでしょうか。

中東情勢にも引き続き要注意。ホルムズ海峡を通る暫定航路に関して、予定されていたイランと湾岸諸国との会合が延期されました。また、ホルムズ海峡を迂回するためのサウジアラビアのパイプラインが攻撃を受けて停止したため、エネルギー危機が深刻化する恐れがあります。WTI原油先物価格は日本時間14日の取引で上昇、08:00時点で1バレル＝102ドル台半ばで推移しています。

長期金利の上昇にも要警戒でしょう。利上げ観測の高まりや原油高を受けて、米長期金利は11日に一時4.98％と23年10月以来となる5.00％に接近しました。また、日本の長期金利も11日に3.00％に達し、30年ぶりの高さとなった2日の水準に接近しました。それらの金利上昇には、財政悪化懸念（※）も背景にあるため、株価の下押し要因となりそうです。

※日本では食料品の消費税減税を含む高市政権の「責任ある積極財政」が財政赤字を拡大させるとの懸念があります。米国では、トランプ大統領が中間選挙で共和党が勝てば、成人全てに5,000ドルを給付すると約束して物議をかもしています。