【株価指数】米労働市場はどうか、FRBはどう判断するか

【ポイント】
・夏休みシーズンで主要株価指数は小動き
・中東情勢は引き続き不透明
・米国の8月雇用統計や関連指標に注目！

（先週のレビュー）

主要株価指数は総じて小動き。夏休みシーズンで投資家全般に動きが乏しかったようです。ただ、エヌビディアが決算発表で強気の業績見通しを出したことで、AI・半導体関連株が比較的堅調。それがS&P500やナスダック100の上昇に寄与しました。FTSE100は上昇後に反落。週後半にエネルギーや金融関連株に売りが出たようです。

ベッセント米財務長官が対イラン経済制裁を発表する一方で、イランとパキスタンやオマーンとの交渉によりホルムズ海峡の航行再開への期待が高まり、WTI原油先物価格は26日に一時1バレル＝80ドルを割り込みました。その後は反発。トランプ大統領が6月にイランと締結した停戦合意の条件に戻る考えはないとの意向を示したと報道され、先行きの不透明感が強まりました。


（今週の相場材料）

ジャクソンホール会議で、ウォーシュFRB議長は「基調的なインフレが明確に、かつ十分な速さで目標に向かっていると確信できなければ、われわれにはやるべき仕事がある」と述べました。このタカ派的発言により市場は9月15-16日のFOMCでの利上げを約6割織り込みました（それまでは3割程度）。

今週は、米FRBの利上げ観測がさらに高まるかどうか。2日にベージュブック（地区連銀経済報告）が公表され、足もとの景気や物価の情勢を垣間見ることができます。また、4日には米国の8月雇用統計が発表され、それに先駆けてADP雇用統計やJOLTS（労働動態調査）、週間の新規失業保険申請件数などもあります。7月雇用統計が軟調だっただけに8月雇用統計の重要性は増しています。その他の雇用関連指標も含めて米労働市場の軟調が示されれば、利上げ観測が後退して、株価のプラス材料となるかもしれません。

31-1日に米国でG20とG7の財務大臣・中央銀行総裁会議が開催されます。日本からは片山財務相と植田日銀総裁が出席します。ベッセント財務長官はSNSへの投稿で、議長国として成長を優先議題とする意向を示し、より力強い成長は可能であるだけでなく、必要不可欠だとしました。