【株価指数】中東情勢、中央銀行ウィーク、日米首脳会談

【ポイント】
・イラン戦争の展開や原油価格の動向が引き続き重要な相場材料に
・主要中銀の会合は政策金利据え置き予想も、先行きに関するヒントは？
・日米首脳会談も重要イベンド

（先週のレビュー）

主要株価指数は下落基調。イラン戦争終結への期待から反発する場面もありましたが、いずれの指数も前週末の水準を下回って週を終えました。

WTI原油先物価格は9日のアジア時間に一時119.48ドルまで上昇。それを嫌気して日経平均は一時前週末比4213.18円の下落、終値でも2892.12円下落し、下げ幅は過去3番目の大きさでした（24年8月、87年10月に次ぐ）。

同じく9日の欧米時間にWTI原油価格は80ドル近くまで下落し、米株・英株は反発。トランプ大統領が「戦争はほぼ完了」と発信したことが材料となりました。10日の日経平均も反発しました。

その後、主要国が石油備蓄放出の方針を打ち出しましたが、ホルムズ海峡でタンカー等の船舶が攻撃を受けて炎上したこともあって、ホルムズ海峡封鎖の長期化が懸念されて原油価格はむしろ上昇基調となりました。

米国では、プライベート・クレジット市場の劣化問題も投資家のマインド悪化に影響した模様です。2月にブルー・アウル・キャピタルがファンドの解約を停止したことで同問題が表面化していました。


（今週の相場材料）

今週も引き続き、イラン情勢や原油価格の動向が大きな相場材料となりそうです。ホルムズ海峡の封鎖が長期化するとの懸念があるなかで、WTI原油価格はアジア時間16日朝に9日以来となる100ドル台に上昇しています。中東情勢や各国政府の原油高対策の影響で原油価格の変動が大きくなる可能性もあり、株価の方向を左右しそうです。

今週は中央銀行ウィークです。米FRB（18日）、日銀、欧ECB、英BOE（いずれも19日）の金融政策会合の結果が判明します。いずれも政策金利据え置きとの見方が有力です。先行きの金融政策について、FRBはいずれ利下げとの見方に変化はありませんが、ECBやBOEは「次の一手は利上げ」との観測が浮上しています。各中銀からどんなメッセージが出されるか。原油高による景気下振れや物価上振れのリスクが増大するなかで、議長や総裁がどんな見方を示すか大変興味深いところです。

19日にはワシントンで日米首脳会談が開催されます。中東情勢に関連して日本の協力、たとえば自衛隊の派遣が求められるのか、日本に対して軍事費増大が要求されるのか、日本からはレアアース開発の協力などを要請するのか、など。また、トランプ大統領の訪中を前に、台湾や北朝鮮の問題なども話し合われる可能性がありそうです。

中東情勢を受けて投資家心理がリスクオフに傾くとすれば、流動性の低いプライベート・クレジット市場の動向にも注意を払う必要があるかもしれません。