【株価指数】主要株価指数の相関関係は？

【ポイント】
・8日の日経平均は上昇、ＮＹダウは下落
・ただし、やや長い目でみれば日米株価指数の連動性は高い
・「トランプ関税」を主な材料にしており、今後も変動は大きそう⁉

8日の東京市場で日経平均は1,876円高で引けました。一方、NYダウは一時1,400ドル上昇したものの、320ドル安で引けました。

NYダウが下落に転じたのは、ホワイトハウスが相互関税の実施を明言したため。USTR（米通商代表部）のグリア代表は「トランプ大統領は相互関税に例外はないことを明確にしている」と発言（日本時間9日午前0時ごろ）。この辺りから株価が下げに転じ、やや落ち着き始めていたＶＩＸ指数も急上昇しました（※後述）。さらに、レビット報道官が中国に対する相互関税が104％になると明言（同午前1時45分ごろ）、株価の下落に拍車をかけたようです。

8日の日米株価の動きは終わってみれば真逆でした（日経平均は上昇、ＮＹダウは下落）。もっとも、やや長い目でみれば、日米の株価指数には高い相関があります。

23年以降の週足での相関係数は、日経平均とＮＹダウで0.86、S&P500で0.90、ナスダックで0.94（日経平均がハイテク株にけん引されている証し？）。FTSE100と日米の主要株価指数との相関係数に比べれば、いずれも高いと言えそうです。



なお、23年1月以降の主要株価のパフォーマンスは、24年半ばまでは日経平均がNＹダウやS&P500をアウトパフォームしていましたが、昨年8月の日経平均急落でS&P500に対するアドバンテージが消滅。その後は日経平均とS&P500はほぼ重なった動きとなっています（23年1月6日＝100とすれば、25年4月8日時点の日経平均は127.1、S&P500は127.9）。



※8日のＶＩＸ指数は終値ベースでは、7日や前営業日の4日の水準を上回りました。あらゆるマーケットが「トランプ関税」という共通の材料で動いており、まだしばらくはボラティリティ（変動）の大きい状況が続きそうです。