【株価指数】長期金利上昇により主要株価は軟調

【ポイント】
・米利下げ観測の後退により長期金利が上昇、その他の長期金利も連れ高
・米英の金融政策見通しや長期金利の動向が引き続き重要なカギ!?
・米金融機関の決算発表が本格化

（先週のレビュー）

主要株価指数は総じて軟調でした。直接のキッカケは長期金利（10年物国債利回り）が上昇したこと。雇用統計をはじめとした米経済指標の堅調によりFRBの利下げ観測は後退しました。また、世界的にも、インフレの改善傾向に歯止めがかかりつつあるようにみえることが長期金利上昇の底流にあります。

米長期金利は23年11月以来となる4.80％に接近。日本の長期金利は11年5月以来となる1.20％を示現。英長期金利は08年8月（＝リーマンショック前）以来となる5.00％に接近しました。

なお、日本では6日が大発会。株安だけでなく、円安、債券安（=金利上昇）を含めた「トリプル安」で25年をスタートしました。また、9日はカーター元大統領の国葬により、米株式市場は休場でした。


（今週の相場材料）

今週も各国の長期金利が重要なカギを握りそうです。米長期金利は23年11月につけた5.00％を目指すか。日本の長期金利は13年ぶりの高水準、英国のそれは16年ぶりの高水準をつけており、そこからさらに上を目指すのか。

相場材料となりそうなのが、米国や英国の12月CPI（いずれも15日発表）。それらを受けて、金融政策見通しや長期金利はどう変化するか。BOE（英中銀）のMPC（金融政策委員会）は2月5-6日、米FOMCは1月28-29日開催予定。米国では、PPI、小売売上高、住宅着工件数、鉱工業生産（以上12月分）、ニューヨーク連銀とフィラデルフィア連銀の製造業景況指数（1月分）などの発表もあり、米金融政策見通しに影響を与えるかもしれません。

長期金利上昇の背景が景気の堅調であれば、株価にとって必ずしもマイナスとは限りません。ただ、最近の長期金利上昇には財政赤字拡大への懸念を反映している面もあります。その典型が英国。昨夏に発足した労働党政権の予算案が市場で嫌気されました。米国でも次期トランプ政権の財政政策に対する懸念が強まる可能性があります。財政赤字拡大の懸念から長期金利が上昇すれば「悪い金利上昇」であり、英国の例が示すように株安要因となりそうです。

米国では、昨年10-12月期の決算発表が本格化します。先陣を切るのが金融機関です。16日にJPモルガン、ウェルズファーゴ、シティグループ、ゴールドマンサックス、ブラックロックなど。17日にモルガンスタンレーやバンカメなどの決算発表があります。業績見通しのなかで、次期トランプ政権の政策についての言及があるかどうかも見どころかもしれません。