英ポンドの特徴や変動の傾向

英ポンドの特徴

世界で4番目に取引量の多い、かつての基軸通貨

イギリスの通貨。エジプトでも通貨単位としてポンドが使われていますが、単にポンドといえば、通常はイギリスのポンドを指します。スターリング・ポンドという呼び方もあります。
大英帝国時代から第二次世界大戦直後までは世界の基軸通貨でしたが、その後の英国経済の衰退とともに、基軸通貨の地位を米ドルに取って代わられました。それでも、世界で4番目に取引量の多い国際通貨として取引されています。

EU(欧州連合)に加盟していたイギリスでは、ヨーロッパ共通通貨であるユーロ導入も検討されましたが、国内に反対が多く、通貨統合への参加は見送られました。
そのため、BOE(イングランド銀行、英中銀)が紙幣を発券、政策金利のコントロールを行っており、多数の国々の中銀の集合体であるECB(欧州中央銀行)に比べて、機動的な金融政策を採れるといわれています。

イギリスは2016年6月の国民投票でブレグジット(イギリスのEU離脱)を決定。ただし、EUと離脱の条件で合意した場合は、2020年末までが移行期間となり、大きな変化は回避されることになっています。

なお、英ポンドは米ドルやユーロに比べれば流通量が少ないために投機の対象になりやすく、1単位あたりの円価格も大きいため、値動きが激しくなり易いといわれています。

英ポンドの為替動向

英ポンド/円の月足チャート

英ポンドの変動要因

主な上昇要因

国際情勢 軍事衝突など地政学リスクや世界的な金融不安の後退
政治 特になし
金融政策 金融引き締め(観測の高まり)
経済指標 GDP、CPI、PMIなど経済指標が市場予想を上回る良い数字の場合

主な下落要因

国際情勢 軍事衝突など地政学リスクの高まりや世界的な金融不安の台頭
政治 スコットランド独立機運の再燃
金融政策 金融引き締め観測の後退
経済指標 経済指標が市場予想を下回る悪い数字の場合

※上昇要因・下落要因は現在の環境による一般的な目安であり、市場の注目度や見方により真逆の値動きになることがあります。

イギリスの概要

国・地域名 グレート・ブリテンおよび北アイルランド連合王国
(United Kingdom of Great Britain and Northern Ireland)
首都 ロンドン
位置 北緯51度30分、西経0度07分(ロンドン)
面積 24万2,514km²
人口 6,604万人(2017年 IMF)
主要言語 英語

イギリスの経済・貿易データ

経済データ

名目GDP額 2兆6,284億米ドル (2017年 IMF)
実質GDP成長率 1.7% (2017年 IMF)
1人当りGDP 49,800米ドル (2017年 IMF)
財政赤字 対GDP比 1.8% (2017年 IMF)
消費者物価上昇率 2.7% (2017年 IMF)
失業率 4.4% (2017年推計 IMF)
経常収支(国際収支ベース) -1,065億500万米ドル(2017年 JETRO)
貿易収支(国際収支ベース、財) -1,746億8,100万米ドル(2017年 JETRO)
外貨準備高(金を除く) 1,379億2,400万ポンド(2017年 JETRO)

貿易データ

輸出額 5,550億ポンド(2016年 外務省)
輸入額 5,950億ポンド(2016年 外務省)
輸出品目(上位品目) 自動車、医薬品、原動機、原油・石油製品(2017年 JETRO)
輸入品目(上位品目) 自動車、食料品、原油・石油製品、医薬品(2017年 JETRO)
輸出相手国(上位国・地域) アメリカ、ドイツ、フランス、オランダ、アイルランド、中国(2017年 JETRO)
輸入相手国(上位国・地域) ドイツ、中国、アメリカ、オランダ、フランス、ベルギー(2017年 JETRO)

イギリスの主な祝祭日

★:銀行休業日(JETRO、Bloomberg)

2019年
1月1日 ニューイヤーズ・デー(New Year’s Day)★
4月19日 聖金曜日(Good Friday)★
4月22日 復活祭月曜日(Easter Monday)★
5月6日 アーリー・メイ・バンク・ホリデー(Early May Bank Holiday)★
5月27日 スプリング・バンク・ホリデー(Spring Bank Holiday)★
8月26日 サマー・バンク・ホリデー(SummerBank Holiday)★
12月25日 クリスマス(Christmas Day)★
12月26日 ボクシング・デー(Boxing Day)★

※地方によっては、表記と異なる場合があります。

(データ出所:JETRO、IMF、外務省)

※掲載されているデータ・情報については、万全を期しておりますが、その正確性・安全性等を保証するものではありません。また、掲載されているデータ・情報等は、作成時点におけるものであり、当社は予告なくこれを変更・訂正することがあります。