【株価指数】主要株価指数は引き続き落ち着きをみせるか

【ポイント】
・先週後半に続き、株式市場は落ち着きをみせるか
・主要経済指標を丹念にチェック
・景気・金融政策見通しに変化は生じるか

先週（8/5- ）のレビュー

前週の弱気地合いを引き継いで、週明け5日の株価指数は大幅に下落しました。日経平均は過去最大の4,451円安を記録。7月11日高値からの下落幅は25％を超えました（終値ベース、以下同じ）。

直近高値からの下落幅は、NYダウ：6.1％、S&P500：8.5％　ナスダック100：13.6％　FTSE100：5.2％。安値はナスダック100が7日、それ以外は5日に記録しました。

株安の背景は、2日の7月米雇用統計などがやや弱めだったことで、米景気に対する懸念が強まったこと。そして日銀が7月31日の会合で追加利上げと国債買入れ減額を決定し、金融政策のさらなる正常化に前向きな姿勢をみせたことでしょう。

日経平均の下げ幅が大きくなったのは、直近高値までの上昇ペースが急ピッチだった反動と、そして「円高」が進行したため。米ドル/円は5日に一時141円台を示現。約1カ月で約20円の下落でした（週末にかけて146円台まで反発）。

主要株価指数は6日以降にいずれも反発し、5日の下落分をほぼ戻して週を終えました。米経済指標を受けて、景気に対する懸念はやや行き過ぎとの見方が広がったこと、日銀の内田副総裁が追加利上げに慎重な姿勢をみせたことなどが背景。とりわけ、日経平均は6日に過去最大の上げ幅となる3,217円高を記録しました。ただ、いずれの株価指数も前週の下げを埋めるには至りませんでした。


今週（8/12- ）の注目材料

先週の後半に続いて株式市場は落ち着きをみせることができるか。夏期休暇期間中ということもあって、材料次第では再び値動きの荒い展開になる可能性もあります。為替相場の動向にも影響を受けそうです。

大きなイベントは予定されていないので、主要な経済指標を丹念にチェックして、景気や金融政策の見通しに変化が生じるかに注意。

米経済指標では、PPI（生産者物価指数）、CPI（消費者物価指数）、小売売上高、鉱工業生産（いずれも7月分）、NY連銀とフィラデルフィア連銀の製造業景況指数（8月分）、新規失業保険申請件数（前週分）など。米アトランタ連銀のGDPNow（短期予測モデル）によれば、7-9月期GDPは前期比年率2.9％と堅調を予想。もっとも、同期間の経済データは出始めたばかり。一連の経済指標を受けて予測がどう変化するか。

9月FOMCでの利下げが確実視されるものの、下げ幅については0.25％か、0.50％か見方が分かれるところ。一連の経済指標が弱ければ、後者の可能性が高まるかもしれません。ただ、それは景況感の悪化を伴うため、株価にとってはマイナスとなりそう。

日本では4-6月期GDPに注目。1-3月期が前期比年率-2.9％と大幅なマイナスだっただけに、どこまで盛り返すか。逆に同3.4％と高めだったデフレータは落ち着きをみせるか。市場の混乱を受けて、日銀は当面追加利上げをやりにくいとの観測が高まっており、そこに変化は生じるか。

英国では、6月の賃金や失業率などの雇用関連、7月CPI、4-6月期GDPなど。いずれもやや強めの数字が予想されているようです。それでもOIS（翌日物金利スワップ）に基づけば、（8月に続く）年内2回の追加利下げが8割以上の確率で市場に織り込まれています。大きな変化がなければ、株価にとってプラスの材料になりそうです。