[欧米市場レビュー]

9日の欧米市場は概ね小反発。英FTSE100は前日比+0.62％、NYダウは前日比+0.02％、S&P、NASDAQはそれぞれ同+0.04％、+0.24％で取引を終えました。上昇が目立ったのは独DAXで、前日比+2.50％の上昇となりました。

国際商品市場の動きはまちまちで、WTI原油相場は1バレル＝43ドル台を割り込む動きとなり、NY金は一時1トロイオンス＝1348ドルまで上昇する動きとなりました。

為替相場の動きは総じて鈍く、ドル/円は買い材料一服ということもあり、101.77円まで下落しました。

この日、英金融政策委員会(MPC)のマカファティー委員が英紙タイムズへの寄稿で、イングランド銀行(BOE)は一段の利下げと量的緩和(QE)が必要となる可能性があるとの考えを示したことからポンド売りが進み、ポンド/円は一時132.04円まで下落しました。


[本日の相場見通し]

本日の東京株式市場は、円安一服や原油安もあり、3日ぶりの反落が予想されます。

時期的にも、明日が山の日で休場、またそろそろ本格的なお盆休みに入るところもあり、積極的なリスクを取る動きも少なくなる見通し。

ただし、日銀によるETF買い入れという「クジラマネー」が背後に控えていることもあり、薄商いの中での下押しは刹那的なものとなりそうです。

為替相場では、依然としてドル/円の上値は重い展開が継続しそう。

先週末の米7月雇用統計の好結果にもかかわらず、足もとのドルは上昇モメンタムの弱さが見受けられますが、これには米国の国内事情も勘案する必要があると考えます。

仮にドル独歩高が進行すれば、通貨高＝輸入物価押し下げとなり、FRBが目標に掲げる2％のインフレ率達成を妨げることとなり、さらには輸出産業を圧迫することもあり、成長と雇用も損なわれることになりかねません。

先般バリで講演したダドリーNY連銀総裁が、「ドルが大幅に上昇すれば、FRB自らがより緩和的な政策経路をとり、影響を相殺しなければならないかもしれない」と指摘し、また「(ドル高は)米国の金融政策の経路を調整(＝利上げではなく、金融緩和措置)しなければならないかもしれない」との懸念を表明しました。

テクニカル的にも、ドル/円は21日ボリンジャーバンドの-2σ〜21MAライン(≒100.00〜104.00円)が“居心地のいい”ゾーンとなっており、当面は当該レンジでのレンジプレイが継続すると想定します。