2分でわかるアメリカ

2011/04/07「機体天井に穴」に衝撃


航空機製造大手のボーイングが5日、2000年以前に製造された737シリーズの内、570機について機体に穴が開く危険があると発表し、全米に衝撃を与えました。

きっかけは先週金曜日のサウスウエスト航空の事故です。アリゾナ州フェニックスからカリフォルニア州サクラメントに向かって飛行中の737-300機の機体の天井に突然、大きな穴が開く事故が発生しました。アリゾナの米軍基地に緊急着陸、客室乗務員一人が軽症を負っただけで大惨事を免れましたが、機内は一時パニックになりました。

今回の事故に関し運輸安全委員会は、金属疲労が原因である可能性が高いとしています。

サウスウエスト航空は、同型機で2009年にも天井に穴が開くトラブルが起きました。また、737型機を巡っては、1988年にアロハ航空の機体の天井が吹き飛ぶ事故が起きています。

実は、金属疲労で機体に穴が開く可能性は予想されていました。ただし、少なくとも5万回以上のフライトをした後の話です。ボーイングは今回の事故を重く受け止め、サウスウエストの79機を含め170機の機体を検査しました。

検査の結果、1993年から2000年に納入された737-300,737-400,737-500について3万フライト後に点検その後は500フライトごとの点検が必要であると従来の見解を変更しました。「ボーイングはリスク計算を間違っていた」とウォール・ストリート・ジャーナルが伝えています。

737シリーズは150人程度が搭乗でき、サウスウエスト航空など格安航空会社などが主に使用しています。海外の空も飛んでいて日本には40機以上の737型があります。

値段の安さと全席自由席という気軽さで、僕はサウスウエストを好んで利用していました。次に飛行機を利用する際は、チケットをおさえる前どの機体を使っているのかを確認するかもしれません。

[April 06, 2011] No 010387

※当レポートは、投資や運用等の助言を行うものではありません。また、お客様に特定の商品をお勧めするものでもありません。

※当レポートに記載する売買戦略はテクニカル指標その他を基に客観的に判断しているものであり、相場の行方を決定付けるものではありません。最終的な投資判断はご自身の意思判断によりお取引いただきますようお願いいたします。

※当レポートのデータ情報等は信頼できると思われる各種情報源から入手したものですが、当社はその正確性・安全性等を保証するものではありません。

※相場の状況により、当社のレートとレポート内のレートが異なる場合があります。

NOTE

このレポートは、Market Editors が信頼に値すると判断した情報を基に作成されています。あくまでも情報提供が目的であり、その結果について責任を負うものではありません。投資に関しましては、投資家ご自身の判断に基づき決定してください。無断転載や引用を禁じます。

Market Editors
【データ提供】

PROFILE

松島 新(まつしま あらた)氏

執筆者

昭和60年慶大卒後、テレビ東京入社。
ブリュッセル、モスクワ、ニューヨーク支局長、「ワールド・ビジネス・サテライト」担当。
平成13年ソニー入社後、CEO室、ソニー・コーポレーション・オブ・アメリカのバイスプレジデントなど歴任。
現在、金融情報サービス会社Market Editorsにて、エグゼクティブエディター(ジャーナリスト)として情報提供に携わる。ロサンゼルス在住。

バックナンバー

  • 2018.05.26 更新「溶岩の川」、噴火で50%キャンセルメモリアルデーが絡む今週末の連休に、知人がハワイで結婚式をあげます。日本人だけではなく、ハワイで人生の新たな門出を誓うアメリカ人が意外に多い。知人が結婚式の会場…
  • 2018.05.25 更新輸入車25%関税の衝撃トランプ政権は23日、自動車の輸入が安全保障におよぼす影響について調査を開始すると発表しました。予想されていたことですが、それでも世界に衝撃を与えました。アメリ…
  • 2018.05.24 更新微妙な関係、米朝首脳会談と米中貿易協議トランプ大統領は22日、訪米した韓国の文在寅大統領とホワイトハウスで昼食をはさみ2時間にわたり会談しました。北朝鮮の体制維持などで意見を交換したもようです。会談…
  • 2018.05.23 更新「相当な確率でビットコインはゼロに」去年後半から年初にかけて世界を騒がせたビットコイン。一時は2万米ドルまで上昇するとの強気な見方がありましたが、最近では聞きません。低調な取引が続き、8000米ド…
  • 2018.05.22 更新「夜の灯」で景気判断、独裁国はGDP水増し?ワシントンポストに興味深い記事が掲載されました。中国、ロシア、その他の独裁国家がGDPを15〜30%「水増し」していることを衛星写真が強く示唆しているというもの…

「日刊2分でわかるアメリカ(2分でアメリカがわかる)」過去記事のタイトル一覧(月別)はこちら。

そのほかのマーケット情報

ページトップへ