2分でわかるアメリカ

2010/11/27ブラック・フライデー・フィーバー


先日、このコーナーで感謝祭の翌日の金曜日が1年で最大のセール日であることをお伝えしました。きょう26日がブラック・フライデーです。全米小売協会のまとめでは、この日にショッピングをする人は1億3800万人。日本の人口を超えています。

ブラック・フライデーは年末商戦がスタートする日で、1年で最も安くなる日です。年末商戦、英語ではHoliday Shoppingと言います。なぜクリスマス商戦と言わないかと言いますと、アメリカにはユダヤ人やイスラム教徒、アフリカの宗教を信仰する人など、さまざまな人種が暮らしているため、クリスマスというキリスト教の単語を使わないようにしているのです。ちなみに、クリスマス・カードにも「メリー・クリスマス」とは書かず、「ハッピー・ホリデーズ」と書くのが一般的です。

話は逸れましたが、ブラック・フライデーは年を追うごとにエスカレートしています。どれくらい安いかと言いますと、例えば日本でいうとイオンのようなディスカウント大型店のターゲットでは、40インチのLCDテレビが通常より250ドル安い298ドル。家電大型店のベストバイでは、東芝のブルーレイディスク・プレーヤーが59ドル。アバクロでは、100ドル買うと50ドルのギフトカードが貰えます。

アマゾンなどのオンライン・ショップも大バーゲンセールを実施しています。ネットで買うと日本の消費税にあたるセールス・タックスがかからない上、ほとんどが送料無料なので大人気。アップルのネットストアではアクセスが集中、サイトが繋がりにくくなっています

今年の年末商戦は、ここ数年で最も強いとみられています。アメリカのGDPのおよそ7割は個人消費が占めますので、ブラック・フライデー、そしてクリスマスまでの年末商戦が小売各社だけではなく、アメリカ経済全体にとって大事なのです。  

[November 26, 2010] No 010297

※当レポートは、情報提供を目的としたものであり、特定の商品の推奨あるいは特定の取引の勧誘を目的としたものではありません。

※当レポートに記載する相場見通しや売買戦略は、ファンダメンタルズ分析やテクニカル分析などを用いた執筆者個人の判断に基づくものであり、予告なく変更になる場合があります。また、相場の行方を保証するものではありません。お取引はご自身で判断いただきますようお願いいたします。

※当レポートのデータ情報等は信頼できると思われる各種情報源から入手したものですが、当社はその正確性・安全性等を保証するものではありません。

※相場の状況により、当社のレートとレポート内のレートが異なる場合があります。

NOTE

このレポートは、Market Editors が信頼に値すると判断した情報を基に作成されています。あくまでも情報提供が目的であり、その結果について責任を負うものではありません。投資に関しましては、投資家ご自身の判断に基づき決定してください。無断転載や引用を禁じます。

Market Editors
【データ提供】

PROFILE

松島 新(まつしま あらた)氏

執筆者

昭和60年慶大卒後、テレビ東京入社。
ブリュッセル、モスクワ、ニューヨーク支局長、「ワールド・ビジネス・サテライト」担当。
平成13年ソニー入社後、CEO室、ソニー・コーポレーション・オブ・アメリカのバイスプレジデントなど歴任。
現在、金融情報サービス会社Market Editorsにて、エグゼクティブエディター(ジャーナリスト)として情報提供に携わる。ロサンゼルス在住。

バックナンバー

  • 2019.01.19 更新NY連銀総裁の警告不法移民を減らし、麻薬取引や人身売買などの犯罪を撲滅するためメキシコとの国境にスティール製の壁を建設するとのトランプ大統領の公約。国境警備の強化には賛成するもの…
  • 2019.01.18 更新ウォール街、株強気派増える17日のニューヨーク株式マーケットでは、モルガンスタンレーの決算が予想を下回ったことなどが影響し売りが先行しました。ただ、下げ幅は限定的。後半の取引で上昇に転じ…
  • 2019.01.17 更新メイ首相続投、5つのシナリオメイ首相が提示したEU離脱協定案の賛否を問うイギリス議会下院の投票が15日夜実施され、反対多数で否決されました。メイ首相が率いる与党・保守党からはEU離脱派と残…
  • 2019.01.16 更新政府閉鎖のネガティブ効果メキシコ国境の壁建設の予算をめぐるトランプ大統領と民主党の対立が続いています。解決に向かう兆候はまったくみられません。9つの省庁の予算が切れ、政府機関の約25%…
  • 2019.01.15 更新破たんした電力会社、どうなるカリフォルニアで起きた山火事をめぐり、一因をつくったとされる電力大手PG&Eが今月29日にチャプター11(日本の民事再生法に相当する連邦破産法第11条)の適用を…

「日刊2分でわかるアメリカ(2分でアメリカがわかる)」過去記事のタイトル一覧(月別)はこちら。

そのほかのマーケット情報

ページトップへ