2分でわかるアメリカ

2018/02/27景気サイクルの新しい「事実」

先週は日本にいました。東京でタクシーを利用するごとに「商売はどうですか」と聞きました。タクシーや飲食は景気に敏感なことから、記者時代から質問することが癖になっています。今回は「変わらない」と答えた運転手が過半数、「悪い」と答えた人が一部いました。日本の景気は経済指標ほど良くないと感じました。


アメリカでタクシーを利用することがなくなりました。もっぱらUber。専業のドライバーは少数派なので、景気を探る上ではあまり参考になりません。


全米経済研究所(NBER)が26日、興味深い研究結果を発表しました。出生率が景気後退を予測するというものです。
研究では、景気が後退する約半年から1年半前に出生率が低下する傾向があることがわかりました。


のちに「金融危機」もしくは「リーマンショック」と呼ばれた景気後退は2007年12月に始まっていたと後に判定されました。2007年の経済指標はいずれも堅調、株価は高値を更新していました。その一方で、出生率は低下傾向が鮮明になっていました。


NBERの調査は、1989年から2016年までの1億900万件の出産と景気サイクルを比較、分析したものです。外食や化粧品の消費、女性のスカートの長さなどとの景気サイクルの比較は過去にありましたが、出生率との比較は過去初めてのことです。


 [February 26, 2018]  No 031843846

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PROFILE

松島 新(まつしま あらた)氏

執筆者

昭和60年慶大卒後、テレビ東京入社。
ブリュッセル、モスクワ、ニューヨーク支局長、「ワールド・ビジネス・サテライト」担当。
平成13年ソニー入社後、CEO室、ソニー・コーポレーション・オブ・アメリカのバイスプレジデントなど歴任。
現在、金融情報サービス会社Market Editorsにて、エグゼクティブエディター(ジャーナリスト)として情報提供に携わる。ロサンゼルス在住。

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