2分でわかるアメリカ

2010/07/302012年滅亡説が影響?


モスクワの地下鉄は、東京の一部の都営線のように地下深くに駅があります。「シェルターになるから」とよく言われました。ドイツでは、実際に核シェルターに入ったことがあります。単なる薄暗い部屋なのですが、壁の厚さが印象的でした。  

USAトゥデイ紙は、「アメリカでシェルター人気が復活した」と伝えています。アメリカのシェルターは、映画やテレビでしか見たことがありませんが、ヨーロッパのより、少し広そうです。

テキサスのラジウス・エンジニアは、シェルターの老舗です。過去30年シェルターを販売しています。値段は40万ドル(約3500万円)から4100万ドル(約36億円)と高いのですが、最近の5年間、毎年、売上が倍増しているそうです。

ヴィヴォ(VIVO)という組織は、政府が持っていた1200平米の核シェルターを買い取り、カリフォルニアで販売しています。大人が5万ドル(約440万円)、子供は半額です。最近、問い合わせが増えています。

このほか、ユタ州やコロラド州のシェルターを提供する業者も、売上を伸ばしています。シェルターには、水、食料、燃料がストックされていて、空気は清浄化されています。放射線や強力な細菌などが広がったときや津波などの災害時に、1年から最大5年住むことが可能です。

いずれも、シェルターがある正確な場所は公開されていません。

冷戦時代は世界中で核シェルターが作られました。冷戦終結から20年たった今、シェルター人気が復活したのは、2012年の地球滅亡説が騒がれたり自然災害が世界あちこちで増えているためだそうです。日本と同様にカリフォルニアは地震が多いのですが、大地震の際に、地下にあるシェルターは大丈夫なんでしょうか。

[July 29, 2010] No 010215

※当レポートは、情報提供を目的としたものであり、特定の商品の推奨あるいは特定の取引の勧誘を目的としたものではありません。

※当レポートに記載する相場見通しや売買戦略は、ファンダメンタルズ分析やテクニカル分析などを用いた執筆者個人の判断に基づくものであり、予告なく変更になる場合があります。また、相場の行方を保証するものではありません。お取引はご自身で判断いただきますようお願いいたします。

※当レポートのデータ情報等は信頼できると思われる各種情報源から入手したものですが、当社はその正確性・安全性等を保証するものではありません。

※相場の状況により、当社のレートとレポート内のレートが異なる場合があります。

NOTE

このレポートは、Market Editors が信頼に値すると判断した情報を基に作成されています。あくまでも情報提供が目的であり、その結果について責任を負うものではありません。投資に関しましては、投資家ご自身の判断に基づき決定してください。無断転載や引用を禁じます。

Market Editors
【データ提供】

PROFILE

松島 新(まつしま あらた)氏

執筆者

昭和60年慶大卒後、テレビ東京入社。
ブリュッセル、モスクワ、ニューヨーク支局長、「ワールド・ビジネス・サテライト」担当。
平成13年ソニー入社後、CEO室、ソニー・コーポレーション・オブ・アメリカのバイスプレジデントなど歴任。
現在、金融情報サービス会社Market Editorsにて、エグゼクティブエディター(ジャーナリスト)として情報提供に携わる。ロサンゼルス在住。

バックナンバー

  • 2018.12.08 更新2019年のFRB、世界経済、投資マーケットの2018年のテーマは、堅調なアメリカ経済、利上げを継続するFRB、トランプ政権の保護主義的な政策でした。トランプ大統領やFRBのパウエル議長の発言で…
  • 2018.12.07 更新NY株安、ミステリーで始まったニューヨーク株式市場は5日、ジョージ・H・W・ブッシュ元大統領の国葬のため休場でした。シカゴ・マーカンタイル取引所(CME)では、アメリカ東部時間の5日午後6時…
  • 2018.12.06 更新第41代アメリカ大統領ジョージ・ハーバート・ウォーカー・ブッシュ第41代アメリカ大統領の葬儀が5日、ワシントンで営まれました。国葬は2007年のジェラルド・フォード第38代大統領の葬…
  • 2018.12.05 更新逆イールド、景気後退の恐怖通常、償還期間が短い債券の利回りは、期間が長い債券の利回りより低い。例えば、2年債の利回りは10年債利回りより低い。ただし、逆転することがあります。金融業界で「…
  • 2018.12.04 更新米政府閉鎖めぐる駆け引きアメリカ連邦政府の2019年会計年度(18年10月〜19年9月)の正規予算はまだ成立していません。今週金曜日7日までに合意しなければ、政府機関の一部が閉鎖される…

「日刊2分でわかるアメリカ(2分でアメリカがわかる)」過去記事のタイトル一覧(月別)はこちら。

そのほかのマーケット情報

ページトップへ