2分でわかるアメリカ

2014/08/05恐怖のエボラ熱、米国に重症患者到着

アフリカ西部のリベリアでエボラ出血熱に感染したアメリカ人男性が2日、ジョージア州アトランタの大学病院に到着、現在治療を受けています。

テキサス出身の33歳の医師、ケント・ブラントリーさんで、人道援助の医師としてリベリアに滞在していました。エボラ出血熱の患者を治療中に感染しました。チャーター機でアトランタ郊外の空軍基地に到着、救急車で運ばれた白い防護服を着たブラントリーさんは徒歩で病院に入りました。感染症患者を隔離する設備があるチャーター機が1機しかないため、もう1人のアメリカ人の女性患者は5日に帰国予定です。アトランタのエモリー大学病院は、あらゆる感染症に対応できる隔離施設をもつ全米で4つある病院の一つです。

エボラ出血熱がはじめて発見されたのは40年近く前、1976年のことです。スーダンで倉庫番をしていた男性が突然39度の高熱を出して入院、鼻や消化器などあらゆる部分から多量出血して死亡しました。男性の出身地であるザイールにあるエボラ川から「Ebola Hemorrhagic Fever(エボラ出血熱)」と名付けられました。

それ以降、エボラ出血熱はアフリカ各地で発生しました。猛威をふるったというより突発的に発生しました。他の伝染病と異なるのは、死亡に至る確率が90%近くと非常に高いことです。去年までに約1600人が死亡しました。ところが今年2月以降、西アフリカのギニア、シエラレオネ、リベリア、ナイジェリアで突然猛威をふるいはじめました。WHOによりますと、感染者は1600人を超え、1日までに887人の死亡が確認されました。唾液、汗、接触などによる感染で、空気感染はないとされています。

エボラ出血熱の治療法はまだありません。合併症を抑える静脈内輸血や抗生物質などの対症療法しかなく、拡大をくい止めるワクチンも存在しません。流行を抑えるため感染者を隔離することが唯一の方法です。

「エボラ出血熱の重症患者を国内に運び込むとは危険すぎる」などとする100通を超える批判メールが病院に届いています。感染症患者を帰国させた例は過去にありません。病院側は「感染が広がることはない」と反論しています。
 
 
 [August 04 , 2014]  No 0105588




※当レポートは、情報提供を目的としたものであり、特定の商品の推奨あるいは特定の取引の勧誘を目的としたものではありません。

※当レポートに記載する相場見通しや売買戦略は、ファンダメンタルズ分析やテクニカル分析などを用いた執筆者個人の判断に基づくものであり、予告なく変更になる場合があります。また、相場の行方を保証するものではありません。お取引はご自身で判断いただきますようお願いいたします。

※当レポートのデータ情報等は信頼できると思われる各種情報源から入手したものですが、当社はその正確性・安全性等を保証するものではありません。

※相場の状況により、当社のレートとレポート内のレートが異なる場合があります。

NOTE

このレポートは、Market Editors が信頼に値すると判断した情報を基に作成されています。あくまでも情報提供が目的であり、その結果について責任を負うものではありません。投資に関しましては、投資家ご自身の判断に基づき決定してください。無断転載や引用を禁じます。

Market Editors
【データ提供】

PROFILE

松島 新(まつしま あらた)氏

執筆者

昭和60年慶大卒後、テレビ東京入社。
ブリュッセル、モスクワ、ニューヨーク支局長、「ワールド・ビジネス・サテライト」担当。
平成13年ソニー入社後、CEO室、ソニー・コーポレーション・オブ・アメリカのバイスプレジデントなど歴任。
現在、金融情報サービス会社Market Editorsにて、エグゼクティブエディター(ジャーナリスト)として情報提供に携わる。ロサンゼルス在住。

バックナンバー

  • 2018.10.20 更新黄色いクルマが消える日ロサンゼルスはカリフォルニアらしい晴天でした。気温は28度。日本人の感覚では「暑い」と思うかもしれませんが、乾燥していて心地よい。5時間のフライトでニューヨーク…
  • 2018.10.19 更新カショギ氏の「最後のコラム」ワシントンポストが18日、行方不明のサウジアラビア人のジャーナリスト、ジャマル・カショギ氏のコラムを掲載しました。「アラブ諸国に必要なのは表現の自由」と題するコ…
  • 2018.10.18 更新米財務省の為替報告書※今週の相場がまるわかり『Weekly投資戦略ガイド』(15日更新)はこちら(マイページへログイン)アメリカ財務省が為替報告書を公表する予定。アメリカ東部時間の…
  • 2018.10.17 更新財政赤字、トランプ氏の主張と違った※今週の相場がまるわかり『Weekly投資戦略ガイド』(15日更新)はこちら(マイページへログイン)大規模な減税分は高い経済成長で相殺される。トランプ政権が去年…
  • 2018.10.16 更新マーケットが気にするサウジ記者問題※今週の相場がまるわかり『Weekly投資戦略ガイド』(15日更新)はこちら(マイページへログイン)サウジアラビア人のジャマル・カショギ記者が今月2日から行方不…

「日刊2分でわかるアメリカ(2分でアメリカがわかる)」過去記事のタイトル一覧(月別)はこちら。

そのほかのマーケット情報

ページトップへ