2分でわかるアメリカ

2014/05/24「お金持ちの掟35」ビリオネアーと学歴

意外と思われるかもしれませんが、アメリカは学歴社会です。ゴールドマン・サックスなど投資銀行やアップル、グーグルなどの新興の有力企業に入社する新卒は、有名大学出身者がほとんどです。日本のように新卒を横並びで採用することはありませんが、結果としてそうなっています。例外はもちろんいます。ただ、有名大を経て有名企業に採用されても、10億ドル(約1000億円)超す個人資産を持つビリオネアーになることは不可能です。

ビリオネアーのほとんどは、企業の創業者、ヘッジファンドのマネジャー、不動産などの投資で資産を築いた人、裕福な家族の遺産を相続した人です。これらの人も有名大学を出ているのでしょうか。ノーベル経済学者のポール・クルーグマン教授は、ヘッジファンド・マネジャーなどの例を上げ、ビリオネアーに高学歴は必要ないと主張しています。

一方、お金持ちを専門に取材しているCNBCのロバート・フランク氏は、ビリオネアーの多くは高学歴だとしています。裏付ける調査があり、特にアメリカではその傾向があると主張しています。

デューク大学の最新の研究によりますと、世界のビリオネアーの約3分の1は有名大学卒。高度の教育を受け、高い能力を持っていると分析しています。また、経済エリートが集まるダボスの世界経済フォーラムの参加者はエリート校出身者が半数以上を占めています。ダボス参加者には、科学、テクノロジー、エンジニアリング、そして数学の専攻が多いようです。

大学別では、アメリカのマサチューセッツ州にあるハーバード大学が断トツ。最も多くのビリオネアーを輩出していました。アメリカではビリオネアー10人のうち1人はハーバード出身。世界のビリオネアーでみても20人に1人がハーバード大学で教育を受けています。ビリオネアー養成機関と言っていいほどです。

ハーバード大学、MIT、コロンビア大学、スタンフォード大学などアメリカの名門私立大学の授業料は日本の私立大学の医学並みです。難関であると同時に高い。ただ、超高額の寄付をすると敷居が下がります。ビリオネアーの親が寄付をして子供が有名大学に入り、その子供がまたビリオネアーになる、ということもあるかもしれません。

アメリカとは異なり、ロシアと中国のビリオネアーは必ずしも高学歴ではありません。政治指導部に近づくことが、学歴よりも重要です。日本はどうでしょう。ビリオネアーである楽天の三木谷氏はハーバード大学院で学んでいますが、全体では学歴はさほど重要ではないように思います。共通しているのは、タレントと賢さを持ち合わせていると言えるかもしれません。
 
 [May 23, 2014] No 0105539

※当レポートは、投資や運用等の助言を行うものではありません。また、お客様に特定の商品をお勧めするものでもありません。

※当レポートに記載する売買戦略はテクニカル指標その他を基に客観的に判断しているものであり、相場の行方を決定付けるものではありません。最終的な投資判断はご自身の意思判断によりお取引いただきますようお願いいたします。

※当レポートのデータ情報等は信頼できると思われる各種情報源から入手したものですが、当社はその正確性・安全性等を保証するものではありません。

※相場の状況により、当社のレートとレポート内のレートが異なる場合があります。

NOTE

このレポートは、Market Editors が信頼に値すると判断した情報を基に作成されています。あくまでも情報提供が目的であり、その結果について責任を負うものではありません。投資に関しましては、投資家ご自身の判断に基づき決定してください。無断転載や引用を禁じます。

Market Editors
【データ提供】

PROFILE

松島 新(まつしま あらた)氏

執筆者

昭和60年慶大卒後、テレビ東京入社。
ブリュッセル、モスクワ、ニューヨーク支局長、「ワールド・ビジネス・サテライト」担当。
平成13年ソニー入社後、CEO室、ソニー・コーポレーション・オブ・アメリカのバイスプレジデントなど歴任。
現在、金融情報サービス会社Market Editorsにて、エグゼクティブエディター(ジャーナリスト)として情報提供に携わる。ロサンゼルス在住。

バックナンバー

  • 2018.09.22 更新25-26日のFOMCが注目される訳※今週の相場がまるわかり『Weekly投資戦略ガイド』(18日更新)はこちら(マイページへログイン)アメリカの中央銀行にあたるFRBが25日と26日の2日間に渡…
  • 2018.09.21 更新予想されたダウ最高値、先高観※今週の相場がまるわかり『Weekly投資戦略ガイド』(18日更新)はこちら(マイページへログイン)ニューヨーク株式マーケットを代表であるダウ30が、20日の取…
  • 2018.09.20 更新トランプ政権が恐れていること※今週の相場がまるわかり『Weekly投資戦略ガイド』(18日更新)はこちら(マイページへログイン)アメリカと中国の関税合戦がエスカレート。どちらも引かず、泥沼…
  • 2018.09.19 更新最高裁判事承認が注目される訳※今週の相場がまるわかり『Weekly投資戦略ガイド』(18日更新)はこちら(マイページへログイン)「アニタ・ヒル事件」はセクハラ疑惑の先駆けと言われています。…
  • 2018.09.18 更新ITで稼いでアナログを買う※今週の相場がまるわかり『Weekly投資戦略ガイド』(18日更新)はこちら(マイページへログイン)アメリカのメディア大手メレディスは16日、ニュース誌「タイム…

「日刊2分でわかるアメリカ(2分でアメリカがわかる)」過去記事のタイトル一覧(月別)はこちら。

そのほかのマーケット情報

ページトップへ