2分でわかるアメリカ

2014/05/01‘Sell in May‘の根拠

ウォール街に「Sell in May」という格言があります。日本語に訳すと「5月に株を売れ」です。投資家は5月1日のメーデー前に株式を売却、資金をリスクが低い国債に移すべきだと説いています。

1年を「11月から4月」、そして「5月から10月」の2つに区分。前者が株式を買う人が多いため相場が上昇する半年、後者は株式が下がる半年になる傾向が高いとされています。1月にファンドなどの新規の資金が入り、相場が上昇。上昇が4ヶ月ぐらいたったところで、高値警戒感が出て利益を一旦確定する。年末にはボーナスや成功報酬を睨んで、ファンドマネジャーらが再び買い始めるという見方が背景にあります。ファンダメンタルズの要因ではなく、サイクルもしくは心理的な要因が大きそうです。

1950年以降のS&P500の動きでも確認できます。指数の年間の平均上昇率は4.37%ですが、5月からの6ヶ月間だけでみると1.28%の上昇率に留まっています。11月から4月までの6ヶ月間の平均上昇率は7.23%で、どの6ヶ月間よりも高くなっています。

ただ、格言どおりに株式相場が動かなかった年も少なくありません。去年2013年は、4月末から11月はじめの間に、S&P500は約10%も上がりました。一部の市場関係者は、今週の金曜日、5月2日に発表される雇用統計が強い内容となれば、株価を上方向に見直す可能性があるとして、今年も格言どおりにならない可能性があると指摘しています。一方で、「大幅な調整が近い」との予想を継続的に出しているアナリストもいて、見通しは分かれています。

もう一つ。今年はアメリカの中間選挙の年です。1928年以降の中間選挙の年の5月は平均で2%下落しています。CNBCが伝えました。今年の中間選挙では、オバマ大統領の支持率低下で民主党の苦戦が予想されています。

ニューヨーク株式相場と米国債相場は連動性が高く、米国債利回りと為替相場の間にも連動性があります。「Sell in May」の格言通りなるかどうかは、ドル円相場に影響する可能性があります。今日から5月です。
 
 
[April 30, 2014] No 0105522

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PROFILE

松島 新(まつしま あらた)氏

執筆者

昭和60年慶大卒後、テレビ東京入社。
ブリュッセル、モスクワ、ニューヨーク支局長、「ワールド・ビジネス・サテライト」担当。
平成13年ソニー入社後、CEO室、ソニー・コーポレーション・オブ・アメリカのバイスプレジデントなど歴任。
現在、金融情報サービス会社Market Editorsにて、エグゼクティブエディター(ジャーナリスト)として情報提供に携わる。ロサンゼルス在住。

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