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2018/02/07ビットコイン急落、世界同時株安と関係か

ニューヨーク株式相場の急落が世界に連鎖。世界同時株安が大きく注目されましたが、ビットコインをはじめとする仮想通貨も大幅に値を下げました。ニューヨークの主要株価指数であるダウが急落した先週金曜日2日と5日、ビットコインも2日連続で急落しました。

ハフィントンポストは、仮想通貨市場の時価総額が1週間前の半分になったとした上で、世界同時株安の影響もあると伝えました。

6日のニューヨーク株式相場は乱高下しました。結局、大幅高で取引を終えました。一方、ビットコインは一時6000ドルを割りましたが、その後急速に値を戻しました。連動したと言える展開でした。

こうした中、 アメリカの連邦議会上院の委員会で6日、SEC(証券取引委員会)とCFTC(商品先物取引委員会)のトップが「仮想通貨は問題が多い」と証言をしました。ECBのドラギ総裁は仮想通貨を「非常にリスクが高い資産」と呼びました。中国や韓国では規制が強化されています。

CNBCは、BIS(国際決済銀行)の幹部が、ビッコインはバブルであり、ポンジスキームであり、環境破壊だと批判したと伝えました。中央銀行が対応を講じるべきだと述べたとしています。

一方、バロンズは、ビットコインの取引を完全に止めることは難しいが、当局がビットコインを注視、バンカメ、JPモルガンチェース、シティグループ、キャピタルワンがクレジットカードで仮想通貨を購入することを禁止したことで、取引が制限されると解説しました。

[February 06, 2018]  No 031843831

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PROFILE

松島 新(まつしま あらた)氏

執筆者

昭和60年慶大卒後、テレビ東京入社。
ブリュッセル、モスクワ、ニューヨーク支局長、「ワールド・ビジネス・サテライト」担当。
平成13年ソニー入社後、CEO室、ソニー・コーポレーション・オブ・アメリカのバイスプレジデントなど歴任。
現在、金融情報サービス会社Market Editorsにて、エグゼクティブエディター(ジャーナリスト)として情報提供に携わる。ロサンゼルス在住。

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