注目を集めたドーハの産油国会合は不調でした。

サウジアラビアやロシアなど主要産油国の石油担当相が17日、カタールのドーハで会合を開きました。原油価格の押し上げを狙って、生産量を今年1月の水準で凍結することを目指しましたが、手法などを巡って意見が食い違い、合意に至りませんでした。

カタールのサダ・エネルギー産業相は記者会見で、検討する時間が必要だとして、6月2日に予定されているOPEC総会まで結論持ち越しを決めたと述べました。

Reutersは、ドーハの週末の会合は、主要産油国にとって考え得る最悪の結果になったとするコラムを配信しました。脆弱な合意さえも形成されなかったことで、産油国間における意見の相違と、利益追求に向けた行動能力の欠如を露呈する形になったとしています。

一方、CNBCはドーハ会合の決裂は、考え得る最高の結果だとアナリストの一部が見ていると伝えました。ゴールマン・サックスのアナリストは、長期的に需給関係が価格を決めることになり、増産凍結は不合意で良かったとコメントしました。

The Wall Street Journalは、産油国の交渉が決裂した原因はサウジアラビアとイランにあると解説しました。ただ、原油供給への影響は限定的だとしています。

Financial Timesは、サウジアラビアがイランに強い態度で臨んだため決裂したとした上で、主要産油国間で価格競争が激化するとの不安があらためて広がったと報じました。



[April 18, 2016] No 0222955