年率換算20%!分散効果の本領発揮!トラリピ世界戦略

パフォーマンス結果の注意事項 本ページに記載のパフォーマンスはドルカナダリリース後の実績をもとに集計しておりますが、将来の利益を保証するものではありません。
お取引の参考情報としてご利用ください。売買に際してはお客様ご自身でご判断ください。

3つのトラリピ向き
通貨ペアに分散投資!
トラリピ世界戦略の
パフォーマンスを今すぐチェック!

02 収益実績

年率換算で約20%
ペースで稼働中
トラリピ世界戦略

2022/05/16~2022/11/30

3通貨に投資することで収益チャンスが平均的になり、利益のつみ重なり方が安定する

「トラリピ世界戦略」の
パフォーマンス

期間中の確定損益の表

未実現スワップ損益は評価損益の中に含まれています。
総合損益は、2022年5月16日からの累計確定損益と、2022年11月30日時点の評価損益を合計した損益です。

デビューから約半年!トラリピ世界戦略のこれからが、ますます楽しみがぅ

パフォーマンスのご注意事項 本パフォーマンスは、ドルカナダリリース後の実績をもとに集計しておりますが、実際のお取引とは異なります。
なお、信頼できると思われる情報に基づいて作成しておりますが、その正確性、信頼性、完全性、および将来の利益を保証するものではありません。

スワップについて スワップは各国金利情勢等により、「受取り」から「支払い」に転じること、または買いポジションと売りポジションともに支払いとなることもあります。

トラリピについて 「トラリピ」は、取引の利益を保証するものではありません。
仕掛け方によっては多額の資金が必要となったり、設定したレンジ内であっても、損失を被ることがあります。
また損失額が運用想定額を大きく上回り、ロスカットされる可能性があります。

同じ通貨ペアの売りトラリピと買いトラリピを同時に設定する一部の戦略は、売りと買いの注文を同時に発注することで、 注文成立時、一部の価格帯において売り買い両方のポジションを保有する局面があります。 この場合、売りと買いのスワップの差や決済時における売値と買値の価格差(スプレッド)を負担する等の デメリットがあります。
本設定例はあくまでお取引の一例であり、当該取引を推奨するものではなく、利益を保証するものでもありません。実際のお取引に際してはご自身の判断にてお願いいたします。

▼トラリピ世界戦略の詳細は
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トラリピ世界戦略

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当社サービスに関しての注意事項

取引開始にあたっては契約締結前書面をよくお読みになり、リスク・取引等の内容をご理解いただいた上で、ご自身の判断にてお願いいたします。

当社の店頭外国為替証拠金取引、店頭CFD取引および取引所株価指数証拠金取引は、元本および収益が保証されているものではありません。また、取引総代金に比較して少額の資金で取引を行うため、取引の対象となる金融商品の価格変動により、多額の利益となることもありますが、お客様が差し入れた証拠金を上回る損失が生じるおそれもあります。また、各金融市場の閉鎖等、不可抗力と認められる事由により店頭外国為替証拠金取引、店頭CFD取引および取引所株価指数証拠金取引が不能となるおそれがあります。

店頭外国為替証拠金取引、店頭CFD取引における取引手数料は無料です。

取引所株価指数証拠金取引における委託手数料は注文が成立した日の取引終了後の値洗い処理終了時に証拠金預託額より、新規および決済取引のそれぞれに徴収いたします。手数料額は、通常1枚あたり片道303円(税込)、NYダウリセット付証拠金取引およびNASDAQ-100リセット付証拠金取引は1枚あたり片道33円(税込)です(ただし、建玉整理における委託手数料は無料です)。

当社が提示するレートには、買値と売値に差(スプレッド)があります。流動性が低くなる場合や、天変地異または戦争等による相場の急激な変動が生じた場合、スプレッドが広がることがあります。

店頭外国為替証拠金取引に必要な証拠金額は、個人のお客様の場合、取引総代金の4%以上です。法人のお客様の場合、取引総代金に、金融先物取引業協会が算出した通貨ペアごとの証拠金率(為替リスク想定比率)を基に当社が算出した証拠金率を乗じた金額となります。為替リスク想定比率は、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1号に規定される定量的計算モデルを用い算出します。なお、証拠金率(為替リスク想定比率)は変動いたします。店頭CFD取引に必要な証拠金額は、取引総代金の10%です。取引所株価指数証拠金取引に必要な証拠金額は、商品ごとに当社が定める1枚あたりの必要証拠金の額に建玉数量を乗じる一律方式により計算されますが、1枚あたりの必要証拠金額は変動いたします。

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株式会社マネースクエア
金融商品取引業 関東財務局長(金商)第2797号【加入協会】日本証券業協会 一般社団法人 金融先物取引業協会
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