いちばん利益を上げた通貨ペアはどれ!?

みんな、どの通貨ペアで利益を上げているの? 2021年の1年間と2022年1月末までの13ヵ月間で、通貨ペアの損益を集計

■集計方法

・通貨ペアごとに、全決済注文の損益額を集計(ロスカットも含む)

全15通貨ペアのうち11通貨ペアが損益プラス
11通貨ペア 合計利益に対する割合
  • オージーキウイ…豪ドル/NZドル(AUD/NZD)の愛称
  • 利益とは、スワップを含む、決済によって実現した利益の合計であり、期間末時点のポジションに対する評価損益は考慮しておりません
  • 集計で損益がマイナスとなった英ポンド/円、米ドル/円、南アフリカランド/円、トルコリラ/円は円グラフのデータに含まれておりません

多くのお客様がオージーキウイを選んでいます

いまや「トラリピと言えばオージーキウイ」くらいの存在感がぅ

■各実績についての注意事項

  1. 1 2022年2月18日時点のデータ
  2. 2 実現損益の割合は、2021年1月1日から2022年1月31日の期間において、お客様がお取引されたオージーキウイにおける損益の合計がプラスとなっているお客様口座の割合を表しています。また、期間末時点のポジションに対する評価損益は考慮しておりません。あくまでオージーキウイのお取引におけるプラス収支口座を示すもので、他通貨ペアの実績を含めた口座全体のプラス収支を示すものではありません。
  3. 3 2022年2月18日時点のデータ
  4. 4 第5回トラリピ・マスターズ(イベント期間:2021年10月4日~11月26日)におけるデータ

オージーキウイをはじめよう 17.94%の運用実績 ※期間:2020年11月26日(設定日)~2022年1月31日 ストラテジストが考案したトラリピ戦略

■戦略考案者からのひとこと

2022年については、各国金融政策の行方がポイント。豪州は2024年まで利上げに対して後ろ向きの姿勢を取っていましたが、インフレ状況を考えると早晩利上げを意識せざるを得ないと考えています。結果、豪州とNZの金利差は大きく広がらず、さらには、ボラティリティも高くなっていくと見ており、今年もダイヤモンド戦略に期待しています。ぜひ、2022年の戦略のメインに豪ドル/NZドルのダイヤモンド戦略をご検討ください。

(シニアストラテジスト 比嘉 洋)

当社サービスに関しての注意事項

取引開始にあたっては契約締結前書面をよくお読みになり、リスク・取引等の内容をご理解いただいた上で、ご自身の判断にてお願いいたします。

当社の店頭外国為替証拠金取引、店頭CFD取引および取引所株価指数証拠金取引は、元本および収益が保証されているものではありません。また、取引総代金に比較して少額の資金で取引を行うため、取引の対象となる金融商品の価格変動により、多額の利益となることもありますが、お客様が差し入れた証拠金を上回る損失が生じるおそれもあります。また、各金融市場の閉鎖等、不可抗力と認められる事由により店頭外国為替証拠金取引、店頭CFD取引および取引所株価指数証拠金取引が不能となるおそれがあります。

店頭外国為替証拠金取引、店頭CFD取引における取引手数料は無料です。

取引所株価指数証拠金取引における委託手数料は注文が成立した日の取引終了後の値洗い処理終了時に証拠金預託額より、新規および決済取引のそれぞれに徴収いたします。手数料額は、通常1枚あたり片道303円(税込)、NYダウリセット付証拠金取引およびNASDAQ-100リセット付証拠金取引は1枚あたり片道33円(税込)です(ただし、建玉整理における委託手数料は無料です)。

当社が提示するレートには、買値と売値に差(スプレッド)があります。流動性が低くなる場合や、天変地異または戦争等による相場の急激な変動が生じた場合、スプレッドが広がることがあります。

店頭外国為替証拠金取引に必要な証拠金額は、個人のお客様の場合、取引総代金の4%以上です。法人のお客様の場合、取引総代金に、金融先物取引業協会が算出した通貨ペアごとの証拠金率(為替リスク想定比率)を基に当社が算出した証拠金率を乗じた金額となります。為替リスク想定比率は、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1号に規定される定量的計算モデルを用い算出します。なお、証拠金率(為替リスク想定比率)は変動いたします。店頭CFD取引に必要な証拠金額は、取引総代金の10%です。取引所株価指数証拠金取引に必要な証拠金額は、商品ごとに当社が定める1枚あたりの必要証拠金の額に建玉数量を乗じる一律方式により計算されますが、1枚あたりの必要証拠金額は変動いたします。

ライセンサーに関する注意事項の詳細は下記をご参照下さい

https://www.m2j.co.jp/info/disclaimer#anc02

株式会社マネースクエア
金融商品取引業 関東財務局長(金商)第2797号【加入協会】日本証券業協会 一般社団法人 金融先物取引業協会
本キャンペーンは終了いたしました
topへ