株価指数売買戦略レポート

二人のストラテジストが相場状況に応じて、適宜更新

2017/03/13 18:30利上げ後に高まる関心

比嘉と小暮のコンビで相場状況に応じてお取引のご提案をする「株価指数売買戦略レポート」、今回は小暮がお届けいたします。先週末の日経225オプション市場のメジャーSQや雇用統計の結果を受けて、市場に少し動きが見られましたので、新たなトレードアイデアを考えてみたいと思います。

【マーケットサマリー】

まず数字から確認すると、2017年3月限オプションのSQ値:19,434円 30銭、非農業部門就業者数変化:↑+23.5万人(予想+19.0万人)、平均時給前年比:→+2.8%(予想+2.8%)というデータとなりました。

SQ後の日経平均株価は上昇し、終値で19,604円61銭と年初来高値を更新しました。一方で、日経225証拠金取引のチャートを見るとやや景色は変わり、同日の高値19,660円は、年初来高値19,709円や、3月2日高値19,671円を超えられない状況で取引を終えました。

先月末からのFOMCメンバーからの強いメッセージを受け、3月15日の利上げが88.6%とほぼ確実視される中、すでに市場の関心は次の利上げタイミングや年内利上げの回数に移り始めています。<資料1>の12月利上げ確率を見ると、今月を含み「年内あと3回の利上げ」というシナリオが予想のボリュームゾーンと分かります。その背景には、3月、6月、9月、12月に公表される、委員たちの利上げ見通しである、<資料2>のドットチャートがあります。今回のFOMCではこのドットチャートも更新されるため、年3回のシナリオ維持か、4回シナリオ(議長記者会見のある3月、6月、9月、12月が有力)が現実味を帯びてくるのか、改めてFOMCメンバーからのメッセージに関心が高まります。

<資料1>CME FedWatch Tool

(出典:CME Group)
<資料2>FOMCドットチャート(2016年12月14日)

(出典:CME Group)

【トレンド再発生を見極めることが鍵】

さて、上記のマーケット状況を受けて、今回ご紹介するトレードアイデアは、日経225とNYダウの2つです。

まず、日経225は「年初来高値(19,709)更新でトレンドフォロー」です。筆者はそろそろ日経225は日足レベルで上昇トレンドが発生するのではないかと考えています。そのテクニカル的なトリガーは年初来高値の更新と考えます。

<資料3>日経225(4時間足)(出典:M2J株価指数CFD PC用取引ツール)

また、この時期の季節要因として、期末に絡んだ配当狙いや信用取引の貸株返却に伴う買い需要が高まりやすい点も今後日経225にはプラスに働くと考えています。

仮に年初来高値を更新した場合、4カ月近く継続したレンジをブレイクしたことになります。テクニカル的には非常に強いトレンドとなる可能性があります。高値を警戒して売りポジションを持ちたくなる気持ちも理解できますが、トレンド発生時の原則はその方向についていくこと(順張り)です。値ごろ感だけの早計な売りにはくれぐれもご注意いただくとともに、既にポジションをお持ちで、不利な方向にトレンドが発生してしまった時は早めのストップロス(損切り)で仕切り直しが重要です。

NYダウでは「FOMC後のトレンドに乗るならトレールで決済」をトレードアイデアとします。NYダウが次回の利上げを好感するか否かは分かりませんが、今の市場の感心が「利上げ」である以上、ドットチャートの変化や材料出尽くしなどで、短期的な思惑で値幅が出ることも想定されます。3月3日のレポートでご紹介した、ボリンジャーバンド±0.6σを使った戦略など、比較的短い時間足でその動きについていく戦略もありますが、その際の深追いはややリスキーと考えます。なぜなら、これまでの利上げ局面などを振り返ると、短期筋主体で動いた場合など、その日限りや2日程度でトレンドが反転してしまうケースが散見されるからです。イベント的に発生したトレンドに乗るのであれば、「トレール(単一)」がおすすめです。トレールとは決済でのみ使える注文で、利益を追求しながら相場反転にも備えられるトレンドフォローに向いた特徴を持っています。

ところで、毎週月曜日は「SIXメール」の配信日です。当社にCFDの口座を開設されている方(停止をお申し出の方を除く)皆さまに旬なマーケットトピックをお届けしております。本日のレポートを補足する内容も掲載していますので併せてご覧ください。

M2Jストラテジスト:小暮 祐輝

【今後の主なマーケットイベント】
3/15(水)FOMC結果発表・イエレンFRB議長記者会見・オランダ議会選挙
3/16(木)日銀金融政策決定会合結果発表・黒田日銀総裁記者会見・BOE政策金利発

※当レポートは、投資や運用等の助言を行うものではありません。また、お客様に特定の商品をお勧めするものでもありません。

※当レポートに記載する売買戦略はテクニカル指標その他を基に客観的に判断しているものであり、相場の行方を決定付けるものではありません。最終的な投資判断はご自身の意思判断によりお取引いただきますようお願いいたします。

※当レポートのデータ情報等は信頼できると思われる各種情報源から入手したものですが、当社はその正確性・安全性等を保証するものではありません。

※相場の状況により、当社のレートとレポート内のレートが異なる場合があります。

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