株価指数デイリー・レポート

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2018/04/04 16:10日経平均が反発する可能性は?

(レビュー)

4日の日経平均は、前日の米株反発を好感して寄り付きは買いが先行しました。前場の早い時間に米USTR(通商代表部)が、中国からの輸入品に対する追加関税の品目リストを公表したことで、米中貿易摩擦の激化に対する懸念が高まり、日経平均は上げ幅を縮小しました。目立った材料はなかったものの、日経平均は後場に持ち直し、前日比+27.26円の21319.55円で取引を終えました。

(今後の見通し)

2日の東証1部の売買代金は概算で1兆6740億円と、年初来最低を記録しました。翌3日と本日4日は2兆円を上回ったものの、2兆円台前半に留まりました。米中貿易摩擦に対する懸念などを背景に、今週の売買は低調です。

日経平均の上値が重い背景には、投機筋の先物売りの影響もありそうです。日経平均が年初来安値を付けた(終値ベース)3月19日の週に裁定売り残(裁定取引に伴う現物株の売り残高)は初めて1兆円を上回りました。短期的には、米中貿易摩擦などを材料に投機筋が先物をさらに売った場合、薄商いでボラティリティが高まりやすいことから日経平均の下げ幅が大きくなる可能性に注意が必要です。

一方で、裁定売り残が解消された場合、先物買い・現物売りの裁定取引に伴う現物株のショートポジションが巻き戻されることになります。それは今後の日経平均の上昇材料となります。過去の水準を参考にすれば、裁定売り残が減少に転じ、日経平均が一時的に反発する可能性はあります。

ただし、前述した米中貿易摩擦に対する懸念の他、米大手IT関連株が軟調な展開となっていることなどが日経平均の下押し要因として意識されています。そのため、日経平均が上昇トレンドに転じるかは、それらの行方に左右されそうです。

(アナリスト 根岸慎太郎)

※本文中に記載する内容は主に現物株をベースとしています。

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※当レポートは現物株を対象としています。

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