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ギリシャなどへの不安が広がり、5月に入ってから世界的に株価が下落、長期金利も低下傾向が続きましたが、その中でドル円と連動性の高い米2年物金利は、むしろこの1週間ほど上昇傾向が続きました。今回はドル円の鍵を握るそんな「米2年物金利の謎」について考えて見ます。

◆米景気悲観論は過剰ではないか
米2年物金利は金融政策を反映する金利です。従ってその上昇とは、普通に考えると、FRBの超金融緩和見直しを織り込み始めた可能性があるということでしょう。しかし、2ヶ月連続でNFP(非農業部門就業者数)が予想を下回るなど、米景気への不安を指摘する声もなくはない中で、超金融緩和の見直しというのは違和感のあるところでしょう。

ただ逆に言えば、本当に米景気不安再燃といった悲観論になるのかという問題提起はあるでしょう。確かに、NFPは過去2ヶ月連続で事前予想より悪いものでしたが、それでも前月比で2ケタの増加を維持しました。

昨年、一昨年も、NFPは年央から急悪化となりましたが、一昨年の場合は一気に前月比マイナスへ転落、そして昨年も前月比の増加幅は1ケタに急減し、それが4ヶ月も続いたのです。そういった過去2年と比べると、これまでのところで「NFPショック」と呼ぶのは時期尚早でしょう。

そもそも過去の景気回復局面におけるNFPの増加は、おおむね10-20万人でした。つまり前月比の増加幅が2ケタを維持している中では、景気回復、労働市場回復トレンドということになるので、この2ヶ月の結果を踏まえても、景気回復が続いているとして、FRBが超金融緩和見直しを進める可能性は否定できないのかもしれません。

◆6月でFRB米国債購入は終了へ
FRBの現行の超金融緩和政策の柱の一つが、長期国債を購入する政策、非伝統的緩和と呼ばれるもので、現在はツイストオペがそれということになります。そのツイストオペは、6月末で終了の予定ですから、予定通りなら超金融緩和見直しの第一歩になるわけです。

この非伝統的金融緩和の目的は長期国債購入で、その利回り、つまり長期金利を低位安定させることが一つです。現在、その長期金利は歴史的低水準にあるので、上述のように景気回復も続いているということなら、予定通り6月でツイストオペは終了するというのがFEDウォッチャーの普通の見方のようです。

以上のように見てくると、最近にかけての米2年物金利の上昇も、超金融緩和見直しを織り込む動きであり、必ずしも不自然なもの、つまり「謎」ではないのかもしれません。ところでその米2年物金利とドルは、とくに2月後半から高い相関性を維持してきました。その意味で米2年物金利上昇が不自然でないなら、ドル安も続かない、むしろドル高へ反転する可能性もあると思います。(了)