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本日のアジア時間、オセアニア通貨は、対ドル、対円で、ともに大幅に続落しました。

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昨日の米国時間には、バーナンキ議長の議会証言を受けて、最初は証言テキストの「時期尚早の利上げ」に否定的な部分に反応する形で、オセアニア通貨は対ドルで買われましたが、Q&Aで、議長が「今後数回のFOMCで、資産購入のペースを縮小する可能性がある」と語ると、大きく反落しました。

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本日のアジア時間に入って、オセアニア通貨は対ドルで続落しました。
中国の5月のHSBC製造業PMI指数(速報)が49.6と、4月の50.4から低下して7か月ぶりに製造業部門の縮小を示唆したこと、日本の長期金利が続伸して昨年4月以来となる1%をつけたこと、日経平均株価が1,000円以上の下落となるなど総じてアジア株が軟調だったこと、などが背景です。
 
朝方に103円台半ばまで上昇していたドル円が、株安によるリスク回避もあって101円台半ばまで大きく下落したため、オセアニア通貨は対円で大幅な下落となりました。
 
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バーナンキ議長は議会証言のなかで、「仮に資産購入の縮小に踏み切ったとしても、それは購入の終了に向けて自動的に動き出したという意味ではない」、さらには「その次の動きは、購入の再拡大も一段の縮小もありうる。あくまでデータ次第だ」と語り、市場が過剰に反応しないようにクギを刺しました。
 
昨日は、黒田日銀総裁が記者会見で、「長期金利が跳ね上がることは予想していない」、「必要に応じ国債買入の頻度やペース、対象を調整するなど弾力的なオペ運営を行っていく」と、日本の長期金利の上昇をけん制しました。
 
日米の中央銀行総裁が、市場の過度な反応を抑え、「期待」をコントロールしようとしたわけですが、結果からみれば、少なくとも短期的には上手く行かなかったようです。
 
目先的には、日米の金融政策の先行きに関する思惑や、金融政策の効果に対する疑念などから、市場が動揺する局面が増えるかもしれません。要注意でしょう。

(市場調査室)