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「M2J高金利通貨普及プロジェクト」とは

「M2J高金利通貨普及プロジェクト」とは、「マネーゲームではない、資産運用としてのFX」を掲げる当社が新たに推進するFX投資家応援プロジェクトです。

FXで資産を運用する上で大きな武器となる「高金利通貨(オーストラリアドル、ニュージーランドドル、トルコリラ、南アフリカランド)」をどのように投資戦略に組み込んでいくか。投資対象通貨の国の魅力や、高金利通貨投資に特化したリスク管理術の伝達、最新の現地情報など、様々な視点から高金利通貨のFXをサポートいたします。

  • 「高金利通貨」に関するセミナー・イベントの開催。
  • 「高金利通貨国」の魅力を伝える雑誌・電子書籍・動画のご案内。
  • 「高金利通貨国」の最新の投資環境をお伝えする各種マーケット情報の充実。
  • 「高金利通貨」投資を応援する、各種キャンペーンの実施。

上記の他にも、高金利通貨によるFXを広めていく様々なイベントを行い、
お客様の資産運用を応援してまいります。

政策金利
オーストラリアオーストラリア2.00%
ニュージーランドニュージーランド2.25%
南アフリカ南アフリカ7.00%
トルコトルコ7.50%

※2016年3月17日時点

「高金利通貨普及プロジェクト」特集

出身者がお伝えします!
オーストラリア&ニュージーランドはこんなところ!?
サムネイル画像 【2015.09.17】
「高金利通貨普及プロジェクト」を記念して、オーストラリア・ニュージーランド出身で日本在住の4人が座談会を開催! 出身国のあれこれや、海外出身だからこそ分かる日本の面白さを伺いました。 記事を読む
【動画】「高金利通貨」のある日常
〜高金利通貨普及プロジェクト〜
サムネイル画像 【2015.11.19】
「スワップ」・「高金利通貨」とは何か気になる方への説明動画をご用意いたしました。(全編16分42秒)

「高金利通貨」に関するセミナー・イベントの開催

【東京】高金利通貨普及プロジェクト記念イベント
「高金利通貨を知る。学ぶ。はじめる。そして楽しむ!セミナー」※開催済み

サムネイル画像 東京セミナー 【日時】2015年9月23日 (水) 12:00 〜 16:00
高金利通貨普及プロジェクト記念イベントとして開催された当イベントでは、高金利通貨国の観光ポイントや情勢などを著名旅行家や、各国大使館などのプレゼンターにお伝えいただきました。
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「高金利通貨国」の魅力を伝える雑誌・電子書籍・動画のご案内

見たら、行ってみたくなる。
『みんなが知りたい世界のお金』

旅行を楽しむためのヒントが盛りだくさんな無料の電子書籍です。
監修は、海外渡航歴300回以上、現在も1年の半分近くを旅して過ごす山下マヌー氏。
「旅のエキスパート」ならではの視点は、私たちに旅行雑誌とはまた違った発見や驚きを提供してくれます。

またマヌー氏特有の"やわらかくて読みやすい文章力"もご注目。ご自身で撮影した写真とベストマッチするその文章に、読み手はその国のイメージをどこまでもふくらませることでしょう。

トルコ篇はこちらからicon

オーストラリア篇はこちらからicon


思い出とお金をふやす、これまでになかった旅行の本。
『かけがえのない旅のつくりかた』

素敵な思い出をプレゼントしてくれる、それが旅行。

でも、旅行にはお金が必要です。

もし、何かをガマンすることなく、いつも通りの暮らしの間に、
素敵な思い出に変わるお金が得られるとしたら?

「かけがえのない旅のつくりかた」シリーズでは、「こんな国に行きたい」「こんな風景を見てみたい」
そう思った人に、無限大の可能性を秘めた旅を実現する方法までをセットでご提案します。


「FXマーケットスクウェア」スペシャル
【The Power of a Nation オーストラリア篇・ニュージーランド篇】

「M2J高金利通貨普及プロジェクト」の一環として、オセアニア通貨についての最新投資環境をお伝えする特別番組。
当社提供・日経CNBC「FXマーケットスクウェア」スペシャル【The Power of a Nationオーストラリア篇・ニュージーランド篇】を放送・配信しました。

日経CNBC『The Power of a Nation - オーストラリア篇』

日経CNBC『The Power of a Nation - ニュージーランド篇』

「高金利通貨国」の最新の投資環境をお伝えする
各種マーケット情報の充実

Today's Flash!「オセアニアレポート」
サムネイル画像 Daily更新 オセアニア通貨に特化した市況レポートを毎日配信(土日を除く)。10年以上継続しているM2Jの代表的なマーケット情報です。 詳細はこちら
週刊2分でわかるトルコ
サムネイル画像 Weekly更新 主要通貨と比較して情報量の少ないトルコリラを専門的にレポートするスペシャルコンテンツ。M2J独自の調査ルートで"トルコの今"をお届けします。 詳細はこちら
【NEW】注目!高金利通貨(動画)
サムネイル画像 Monthly更新 M2Jのアナリスト・八代和也が、豪ドル、NZドル、トルコリラの展望をわかりやすく解説。旬なトピック、押さえておきたい指標やイベント、今後の見通しなどをお伝えします。 詳細はこちら

当プロジェクトではさらに、様々な媒体を通じて高金利通貨国の最新の投資環境をお伝えしてまいります。詳細は随時お知らせいたします。

「高金利通貨」投資を応援する各種キャンペーンの実施

トルコリラ/円お取引キャンペーン
※終了いたしました。
キャンペーンバナー トラリピ/らくトラでのトルコリラ/円お取引でプレゼント!
高金利通貨で長期投資!毎日100円キャッシュバックキャンペーン
※終了いたしました。
キャンペーンバナー キャンペーン期間中に高金利通貨のお取引で所定の条件を達成された方に10万通貨あたり毎日100円をキャッシュバック!
豪ドル/円お取引キャンペーン
※終了いたしました。
キャンペーンバナー キャンペーン期間中、豪ドル/円のお取引で所定の条件を達成された方に、抽選で素敵な賞品をプレゼント!
NZドル/円お取引キャンペーン
※終了いたしました。
キャンペーンバナー キャンペーン期間中、NZドル/円のお取引で所定の条件を達成された方に、抽選で素敵な賞品をプレゼント!
「M2J高金利通貨普及プロジェクト」スタート記念キャンペーン
※終了いたしました。
キャンペーンバナー キーワードクイズ"○○○通貨のFXならマネースクウェア・ジャパン"に答えて応募すると、抽選で500円分のQUOカードを1,000名様に進呈いたします。
『せま割』を使ってボーナスポイントプレゼントキャンペーン
※終了いたしました。
サムネイル画像
オセアニア通貨(豪ドル/円、NZドル/円)のお取引で条件を達成すると、新規注文成立高に応じたボーナスポイントを進呈いたします。
『せま割』についてはこちらをご確認ください。

口座開設からお取引までの流れ

キャンペーンバナー
口座開設はこちらから
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当社サービスに関しての注意事項

■お取引に関しての注意事項

取引開始にあたっては契約締結前書面をよくお読みになり、リスク・取引等の内容をご理解いただいた上で、ご自身の判断にてお願いいたします。

当社の店頭外国為替証拠金取引および取引所株価指数証拠金取引は、元本および収益が保証されているものではありません。また、取引総代金に比較して少額の資金で取引を行うため、取引の対象となる金融商品の価格変動により、多額の利益となることもありますが、お客様が差し入れた証拠金を上回る損失が生じるおそれもあります。また、各金融市場の閉鎖等、不可抗力と認められる事由により外国為替取引や株価指数取引が不能となるおそれがあります。

店頭外国為替証拠金取引における取引手数料は価格上乗せ方式で、新規および決済取引のそれぞれに徴収いたします。手数料額は1,000通貨単位当たり10〜100円(対ドル通貨は0.1〜1ドル)で、通貨ペアおよび諸条件により異なります。取引所株価指数証拠金取引における委託手数料は注文が成立した日の取引終了後の値洗い処理終了時に証拠金預託額より、新規および決済取引のそれぞれに徴収いたします。手数料額は、通常1枚あたり片道300〜500円に消費税を加えた金額です。

当社が提示するレートには、買値と売値に差(スプレッド)があります。流動性が低くなる場合や、天変地異または戦争等による相場の急激な変動が生じた場合、スプレッドが広がることがあります。

店頭外国為替証拠金取引に必要な証拠金額は、個人のお客様の場合取引総代金の4%、法人のお客様の場合取引総代金の2%です。取引所株価指数証拠金取引に必要な証拠金額は、商品ごとに当社が定める1枚当たりの必要証拠金の額に建玉数量を乗じる一律方式により計算されますが、1枚当たりの必要証拠金額は変動いたします。

発注管理機能である『トラップトレード®』『リピートイフダン®』『トラップリピートイフダン®』『ダブルリピートイフダン®』は取引の利益を保証するものではありません。投資判断はお客様ご自身にて行っていただきますようお願いいたします。また、同一金融商品で複数の『ダブルリピートイフダン®』を入れる、またはすでにポジションを保有する金融商品で新たに『ダブルリピートイフダン®』を注文すると両建て取引となることがあります。

■ライセンサーに関する注意事項

日経平均株価(日経225):
「日経平均株価」は株式会社日本経済新聞社(以下「日本経済新聞社」という)によって独自に開発された手法によって算出された著作物であり、日本経済新聞社は「日経平均株価」自体及び「日経平均株価」を算出する手法に対して、著作権、知的財産権、その他一切の権利を有しています。「日経平均株価」を対象とする株価指数証拠金取引(以下「本件証拠金取引」という)に関するすべての事業、取引規制および実施は、専ら株式会社東京金融取引所(以下「金融取」という)およびその参加者の責任であり、それらについて日本経済新聞社は一切の義務ないし責任を負うものではありません。本件証拠金取引市場を運営するに当たり本件証拠金取引に必要となる「日経平均株価」採用銘柄の配当落ち分は、金融取の責任の下、算出及び公表しています。 日本経済新聞社は「日経平均株価」の採用銘柄、算出方法、その他「日経平均株価」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。日本経済新聞社は「日経平均株価」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負うものではありません。

DAX®:
DAX®はドイツ取引所の登録商標です。DAX®証拠金取引は、ドイツ取引所により保証、推奨、販売等いかなる形においてもサポートされているものではありません。ドイツ取引所は、DAX®証拠金取引でのインデックス利用に伴う結果及びインデックストレードマークの利用、ある時点でのインデックスの価格等いかなる点においても、明示的及び黙示的な保証及び代理権を与えているものではありません。インデックスはドイツ取引所で計算し公表しています。しかし、適用可能な限りの制定法下において、ドイツ取引所は第三者に対しインデックスの誤謬について責任を負いません。さらに、インデックスの誤謬の可能性を指摘する義務を、投資家を含む第三者に対して一切負いません。
ドイツ取引所によるインデックスの公表及びDAX®証拠金取引へのインデックスとインデックストレードマークの利用を認めたことによって、ドイツ取引所としてDAX®証拠金取引への投資を推奨し、またはこの投資の魅力について意見を表明するもしくは保証するものでは一切ありません。
ドイツ取引所はインデックス及びインデックストレードマークの唯一の権利所有者として、東京金融取引所に対してDAX®証拠金取引に関連してインデックスとインデックストレードマークを利用及び参照することを認めたものです。

FTSE100:
FTSE100証拠金取引について、FTSE International Limited (以下「FTSE」)、London Stock Exchange Groupの会社 (以下「LSEG」) (以下「ライセンス供与者」と総称)は、 スポンサー、保証、販売、販売促進を一切せず、ライセンス供与者はいずれも、(ⅰ)FTSE100(以下「インデックス」)(FTSE100証拠金取引が由来する対象)の使用から得た結果、(ⅱ)上記インデックスが特定日の、特定時間において示す数値、(ⅲ)FTSE100証拠金取引に関連して使用される何らかの目的に対するインデックスの適切性―について、明示、暗示を問わず、請求、予測、保証や意見表明を行いません。ライセンス供与者はいずれも、東京金融取引所またはその顧客、得意先に対し、当該インデックスに関連する金融や投資に関する助言または推薦を提供したことはありませんし、その意思もありません。当該インデックスはFTSEまたはその代理人が算出します。ライセンス供与者は、(a)インデックスの誤り(過失その他であっても)に対していかなる者に対しても責任を負うものではなく、(b)いかなる者に対してもインデックスの誤りについて助言する義務を負うものでもありません。東京金融取引所はFTSE100証拠金取引の組成にあたり、FTSEよりその情報を使用する権利を取得しています。
当該インデックスの全ての権利はFTSEに帰属します。「FTSER」はLSEGの商標で、ライセンスに基づきFTSEが使用します。

ダウ・ジョーンズ工業株価平均(NYダウ) :
Dow Jones Industrial AverageTM(ダウ・ジョーンズ工業株価平均)は、S&P DowJones Indices LLC(以下「SPDJI」)が算出する指数であり、SPDJIがライセンスに係る権利を保有しています。「DJIA®」、「The Dow®」、「Dow Jones®」及び「Dow Jones Industrial Average」(ダウ・ジョーンズ工業株価平均)のサービス・マークは、Dow Jones Trademark Holdings, LLC(以下「DJTH」)からSPDJIにライセンス供与されており、株式会社東京金融取引所(以下「金融取」)による一定の目的のために、SPDJIから金融取へ使用に関するサブライセンスが付与されています。金融取に上場されるダウ・ジョーンズ工業株価平均を原資産とするNYダウ証拠金取引は、SPDJI、DJTH及びそれらの関連会社により後援、承認、販売又は宣伝されるものではなく、これらのいずれもかかる商品への投資の妥当性に関していかなる保証・表明もしていません。

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