この65ヵ月、預り資産が増え続けている唯一のFX会社。

金融機関の実力は、預り資産の増加によって測られる。

預り資産をコンスタントに増加させるには、単に新しいお客様に選ばれるだけでなく、
継続的な運用につながる満足度の高さ、そしてお客様の運用成績、これらがバランス良く伴っていることが求められます。

FX業界においてこの5年以上もの間、預り資産を一度も減らすことがなかった唯一のFX会社、
それがマネースクウェア・ジャパン(M2J)。

収益の源となる預り資産は、金融機関の成長を如実に反映するものです。
だからこそ、お客様の資産とともに成長する金融機関として、私たちはその継続力を、まず何よりも誇りたいと思っています。

■ M2Jの預り資産と口座数の推移

マネースクウェア・ジャパン(M2J)が掲げるのは「資産運用としてのFX」。

他社と比較して、極めて低い売買回転倍率。
トレーダーではなく、投資家が集うFX会社、
それがM2J。

(Source:金融先物取引業協会)

※売買回転倍率とは、投資家が保有するポジションの量と期間内に取引された金額の合計がどれくらいの比率かを示す指標のこと。各四半期の取引金額を {(当該四半期末の建玉金額+その前四半期の建玉金額)÷2} で割って算出します。

2002年の創業以来、私たちは「トレーダーの大半はなぜ負けてしまうのか」をテーマとして調査・研究を続けてまいりました。

「相場は上がるか、下がるかの二択なのに、当て続けられる人間はいない」
これは周知の事実ですが、逆説的に言えば「相場をはずし続けられる人間もまたいない」ということになります。
しかし確率的には等しいはずのこの世界で、トレーダーたちは“圧倒的”とも言えるほど負ける人の割合が多いのです。
その要因は何なのでしょうか。

調査・研究における、私たちのひとつの結論。
それは「人間の感情(欲と恐怖)が、無理な取引、無駄な取引を引き起こす」ということ。
最大の敵は、自分自身の感情でした。

そこで私たちは、FXをいわゆるマネーゲームとせず、時間を味方にゆっくりと成果を積み上げる「資産運用としてのFX」を提唱してきました。
そして、その考え方と具体的なノウハウをお伝えすべく独自の投資教育制度を運営し、また注文の仕組みによって感情に振り回されることを減らす発注管理機能を数多く開発、特許を取得しています。

取引の頻度を示す売買回転倍率のデータは、私たちM2Jのお客様が他社動向と比較して無理な取引、無駄な取引が少ないことをはっきりと示しています。

投機をくり返すトレーダーではなく、ゆっくりと資産を増やす投資家が集まるFX会社、M2J
マネーゲームではない「資産運用としてのFX」を、私たちはこれからも継続してまいります。

預り資産の増加を支える。
「負けない投資家」育成のためのM2Jのサービス体制

トラップリピートイフダン®(トラリピ®)を
はじめとする独自の発注管理機能

外国為替市場と個人投資家双方の特徴を調査・研究し、融合させるためのアイデアを具現化した私たちの発注管理機能は特許を取得、多くのお客様にご利用いただいております。

発注管理機能における特許取得状況

「トラップトレード®」注文


(特許第4278664号)
「リピートイフダン®」注文


(特許第4435139号)
「トラップリピートイフダン®(トラリピ®)」注文

(特許第4445006号)
「ダブルリピートイフダン®(ダブリピ)」注文

(特許第4815540号)
「らくらくトラリピ®(らくトラ®)」注文

(特許第5194132号)

「負けない投資家」を育成する独自の投資教育制度

(FX初級者向け)ステップアップセミナー

3つのセミナーを順番に受講することで、ゆっくりと資産を増やすための基本的な考え方やM2J流のノウハウを身に付けることができます。

投資教育プログラムの最高峰
為替の学校「M2J FXアカデミア」

「M2JFXアカデミア」は、FXに携わっている投資家の皆様に、“誰でもファンドマネージャー”を標榜した投資教育プランをご提供すべく、平成23年7月に開校いたしました。 カリキュラムは「予測編」「ポジショニング編」「リスクマネジメント編」の3部で構成され、それぞれの分野において必要最低限の知識、技術を身に付けていただくことで「負けない投資家」を目指すという、M2Jのお客様のためだけに運営されているユニークなFX教育プログラムです。

外部からの評価

「ベスト・エデュケーショナルブローカー賞」受賞

創業来より投資教育に力を入れていたM2Jは2013年、フォレックス・マグネイト授賞式において「ベスト・エデュケーショナルブローカー賞」を受賞いたしました。

「Asia's 200 Best Under A Billion」受賞

アメリカの経済紙「Forbes」のアジア版「フォーブス・アジア」にて、毎年アジア太平洋地域の売上高10億米ドル未満の上場企業の中から、過去3年連続好調な収益性と成長性を続けた上位200社を選定する「Asia's 200 Best Under A Billion」の1社に当社が選ばれました。

口座開設からお取引までの流れ

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当社サービスに関しての注意事項

■お取引に関しての注意事項

取引開始にあたっては契約締結前書面をよくお読みになり、リスク・取引等の内容をご理解いただいた上で、ご自身の判断にてお願いいたします。

当社の店頭外国為替証拠金取引および取引所株価指数証拠金取引は、元本および収益が保証されているものではありません。また、取引総代金に比較して少額の資金で取引を行うため、取引の対象となる金融商品の価格変動により、多額の利益となることもありますが、お客様が差し入れた証拠金を上回る損失が生じるおそれもあります。また、各金融市場の閉鎖等、不可抗力と認められる事由により外国為替取引や株価指数取引が不能となるおそれがあります。

店頭外国為替証拠金取引における取引手数料は価格上乗せ方式で、新規および決済取引のそれぞれに徴収いたします。手数料額は1,000通貨単位当たり10〜100円(対ドル通貨は0.1〜1ドル)で、通貨ペアおよび諸条件により異なります。取引所株価指数証拠金取引における委託手数料は注文が成立した日の取引終了後の値洗い処理終了時に証拠金預託額より、新規および決済取引のそれぞれに徴収いたします。手数料額は、通常1枚あたり片道300〜500円に消費税を加えた金額です。

当社が提示するレートには、買値と売値に差(スプレッド)があります。流動性が低くなる場合や、天変地異または戦争等による相場の急激な変動が生じた場合、スプレッドが広がることがあります。

店頭外国為替証拠金取引に必要な証拠金額は、個人のお客様の場合、取引総代金の4%です。法人のお客様の場合、取引総代金に、金融先物取引業協会が算出した通貨ペアごとの証拠金率(為替リスク想定比率)を取引の額に乗じて得た額となります。為替リスク想定比率とは、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1号に規定される定量的計算モデルを用い算出します。なお、証拠金率(為替リスク想定比率)は変動いたします。取引所株価指数証拠金取引に必要な証拠金額は、商品ごとに当社が定める1枚当たりの必要証拠金の額に建玉数量を乗じる一律方式により計算されますが、1枚当たりの必要証拠金額は変動いたします。

当社が提供する『トラップトレード®』『リピートイフダン®』『トラップリピートイフダン®』『ダブルリピートイフダン®』は取引の利益を保証するものではありません。投資判断はお客様ご自身にて行っていただきますようお願いいたします。また、同一金融商品で複数の『ダブルリピートイフダン®』を入れる、またはすでにポジションを保有する金融商品で新たに『ダブルリピートイフダン®』を注文すると両建て取引となることがあります。


■ライセンサーに関する注意事項

日経平均株価(日経225):
「日経平均株価」は株式会社日本経済新聞社(以下「日本経済新聞社」という)によって独自に開発された手法によって算出された著作物であり、日本経済新聞社は「日経平均株価」自体及び「日経平均株価」を算出する手法に対して、著作権、知的財産権、その他一切の権利を有しています。「日経平均株価」を対象とする株価指数証拠金取引(以下「本件証拠金取引」という)に関するすべての事業、取引規制および実施は、専ら株式会社東京金融取引所(以下「金融取」という)およびその参加者の責任であり、それらについて日本経済新聞社は一切の義務ないし責任を負うものではありません。本件証拠金取引市場を運営するに当たり本件証拠金取引に必要となる「日経平均株価」採用銘柄の配当落ち分は、金融取の責任の下、算出及び公表しています。 日本経済新聞社は「日経平均株価」の採用銘柄、算出方法、その他「日経平均株価」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。日本経済新聞社は「日経平均株価」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負うものではありません。

ダウ・ジョーンズ工業株価平均(NYダウ) :
Dow Jones Industrial Average™(ダウ・ジョーンズ工業株価平均)は、S&P Dow Jones Indices LLC(以下「SPDJI」)が算出する指数であり、SPDJIがライセンスに係る権利を保有しています。「DJIA®」、「The Dow®」、「Dow Jones®」及び「Dow Jones Industrial Average」(ダウ・ジョーンズ工業株価平均)のサービス・マークは、Dow Jones Trademark Holdings, LLC(以下「DJTH」)からSPDJIにライセンス供与されており、株式会社東京金融取引所(以下「金融取」)による一定の目的のために、SPDJIから金融取へ使用に関するサブライセンスが付与されています。金融取に上場されるダウ・ジョーンズ工業株価平均を原資産とするNYダウ証拠金取引は、SPDJI、DJTH及びそれらの関連会社により後援、承認、販売又は宣伝されるものではなく、これらのいずれもかかる商品への投資の妥当性に関していかなる保証・表明もしていません。

DAX®:
DAX®はドイツ取引所の登録商標です。DAX®証拠金取引は、ドイツ取引所により保証、推奨、販売等いかなる形においてもサポートされているものではありません。ドイツ取引所は、DAX®証拠金取引でのインデックス利用に伴う結果及びインデックストレードマークの利用、ある時点でのインデックスの価格等いかなる点においても、明示的及び黙示的な保証及び代理権を与えているものではありません。インデックスはドイツ取引所で計算し公表しています。しかし、適用可能な限りの制定法下において、ドイツ取引所は第三者に対しインデックスの誤謬について責任を負いません。さらに、インデックスの誤謬の可能性を指摘する義務を、投資家を含む第三者に対して一切負いません。
ドイツ取引所によるインデックスの公表及びDAX®証拠金取引へのインデックスとインデックストレードマークの利用を認めたことによって、ドイツ取引所としてDAX®証拠金取引への投資を推奨し、またはこの投資の魅力について意見を表明するもしくは保証するものでは一切ありません。
ドイツ取引所はインデックス及びインデックストレードマークの唯一の権利所有者として、東京金融取引所に対してDAX®証拠金取引に関連してインデックスとインデックストレードマークを利用及び参照することを認めたものです。

FTSE100:
FTSE100証拠金取引について、FTSE International Limited (以下「FTSE」)、London Stock Exchange Groupの会社 (以下「LSEG」)  (以下「ライセンス供与者」と総称)は、 スポンサー、保証、販売、販売促進を一切せず、ライセンス供与者はいずれも、(ⅰ)FTSE100(以下「インデックス」)(FTSE100証拠金取引が由来する対象)の使用から得た結果、(ⅱ)上記インデックスが特定日の、特定時間において示す数値、(ⅲ)FTSE100証拠金取引に関連して使用される何らかの目的に対するインデックスの適切性―について、明示、暗示を問わず、請求、予測、保証や意見表明を行いません。ライセンス供与者はいずれも、東京金融取引所またはその顧客、得意先に対し、当該インデックスに関連する金融や投資に関する助言または推薦を提供したことはありませんし、その意思もありません。当該インデックスはFTSEまたはその代理人が算出します。ライセンス供与者は、(a)インデックスの誤り(過失その他であっても)に対していかなる者に対しても責任を負うものではなく、(b)いかなる者に対してもインデックスの誤りについて助言する義務を負うものでもありません。東京金融取引所はFTSE100証拠金取引の組成にあたり、FTSEよりその情報を使用する権利を取得しています。
当該インデックスの全ての権利はFTSEに帰属します。「FTSE®」はLSEGの商標で、ライセンスに基づきFTSEが使用します。

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