アベノミクス相場まっただ中の2013年、「FX取引で儲かったひとの成績はいったいどれほどだったのか」お客様からのそんな「知りたい!」にお応えすべく、M2Jでは2013年の取引データを独自に集計し、各項目ごとにランキング形式としてご紹介いたします。それが「FXアワード」です。

部門別 FXアワード2014

集計期間: 2012年12月1日〜2013年11月30日

■ 全通貨ペアトータルランキング 【ベスト50】

■ 通貨ペア別ランキング 【ベスト30】

■ 週刊『SPA!』2月25日発売号 掲載記事からの抜粋

今回は、M2Jの顧客のなかで最も利益率が高かった上位ランカーの一人、兵庫県在住の橋本隆司さん(仮名・40代・会社員)を表彰! 橋本さんは仕事の空き時間や平日夜間に、M2Jでトラリピ(トラップリピートイフダン)をしたり、ほかのFX会社でデイトレを行っている。M2Jでは、’12年12月から’13年11月末までの12か月間で資産を2倍以上に増やし、利益率で100%超を達成した!

トラリピは、同じ価格帯で上下動を繰り返すことが多い為替市場の特性を利用して、レンジの中に複数の注文を仕掛けておき、何度も自動で発注を繰り返す発注管理機能。事前に設定を済ませておけば、あとは注文が成立するのを待っているだけでOKだ。

橋本さんがFXを始めたのは7年ほど前。以前は株式投資をしていたが、思うように利益をあげられずFXにシフトした。

「FXは夜に相場を見られるので、サラリーマンの自分に向いていました。トラリピを始めたのは、昨年4月から。それまではいくつかのFX会社を使って裁量取引のデイトレをしていたのですが、アベノミクスで円安傾向が顕著となり、一つくらいほったらかしで利益が出るものがあるといいなと思ったのがきっかけです。毎朝、M2Jのサイトにログインして現在の為替レートや維持率などをチェックしますが、それも10分程度。トラリピはローリスクの設定にしていましたから、相場によほど大きな変動がない限り、基本ほったらかしでしたね」

トラリピを仕掛けたのは、すべてドル/円。M2Jで成立した注文件数のうち、実に87%がトラリピによる注文だった。

「トラリピではあらかじめ1週間のレンジを予想し、20銭刻みでトラップを仕掛け、10pips上がったら利益確定するような設定でした。ほかのFX会社ではハイレバレッジのデイトレをしていますが、それとは対照的に安全運転です。この時期はちょうど円安がどんどん進んでいたので、利益を伸ばすためにレンジの上限を95円、100円と上げたりもしました」

M2Jのトラリピをはじめ、使っている複数のFX会社を合計すると、積み上がった利益は2000万円以上! 昨年、大部分を出金し、1棟もののマンション投資に充てたという。

「職業柄、不動産の知識はあるので、ずっとマンション経営に興味を持っていました。今後はもっと所有物件を増やして、月々100万円以上の副収入を得ることが目標です。そのためにも、もっとFXで資金を貯めていきたいですね」

■ 週刊『SPA!』2月4日発売号 掲載記事からの抜粋

今回はM2Jの顧客のなかから「利益金額部門」上位ランカーの一人、神奈川県在住の中野智広さん(30代後半・自営業・仮名)を表彰!中野さんはトラリピ(トラップリピートイフダン)を活用し、12年12月から13年11月末までの12か月間で約830万円の利益を獲得!しかもFX歴4年程度で、現在の運用金額は約3600万円に達するという!

トラリピは、同じ価格帯で上下動を繰り返すことが多い為替市場の特性を利用して、レンジの中に複数の注文を仕掛けておき、何度も自動で発注を繰り返す発注管理機能だ。事前に設定を済ませておけば、あとは注文が成立するのを待っているだけでOK。

「億り人」(資産1億円を達成したトレーダーのこと)なんて言葉が話題になった株のデイトレーダーと比べると派手さはないように見えるが、ほったらかしでも830万円もの利益を生み出してくれるのだから、トラリピの威力がわかるだろう。中野さんも「FXのことを考えるのは、朝、M2Jのサイトにログインしてちょっと確認するくらい」だという。

中野さんがFXに興味を持ったのは、'09年頃。当時は民主党政権時代で歴史的な円高が進んでいた。そのうえ、'11年には東日本大震災が発生し、1ドル=76円25銭と史上最高値を更新。

「このとき裁量取引で約500万円を一気に損切りしたことで、裁量取引からは一切手を引くことにしたんです。トラリピも当時は本当にギリギリでした」

キツかった民主党政権の終焉とアベノミクスで円安が進むにつれて資産は回復。結局、投入した元手資金は1200万円だが、利益も2400万円ほどになる。

リーマン・ショックの余波がまだ残っていた頃や、民主党政権下の超円高時代を経験したことが大きな糧になっています。トラリピは設定するときに充分に考える必要がありますが、それさえしっかり行えば、リスクをコントロールしつつ堅実に利益を出していける。自分にはトラリピがあっていたと感じています」

年利30%のパフォーマンスを目標として、将来的には資産2億円を達成したいとのこと。

「順調にいけば、東京に五輪がやってくる頃までに達成できそう(笑)。将来はガレージ付きの家に大好きなスポーツカーを並べてみたいですね」

当社サービスに関しての注意事項

■お取引に関しての注意事項

取引開始にあたっては契約締結前書面をよくお読みになり、リスク・取引等の内容をご理解いただいた上で、ご自身の判断にてお願いいたします。

当社の店頭外国為替証拠金取引および取引所株価指数証拠金取引は、元本および収益が保証されているものではありません。また、取引総代金に比較して少額の資金で取引を行うため、取引の対象となる金融商品の価格変動により、多額の利益となることもありますが、お客様が差し入れた証拠金を上回る損失が生じるおそれもあります。また、各金融市場の閉鎖等、不可抗力と認められる事由により外国為替取引や株価指数取引が不能となるおそれがあります。

店頭外国為替証拠金取引における取引手数料は価格上乗せ方式で、新規および決済取引のそれぞれに徴収いたします。手数料額は1,000通貨単位当たり10〜100円(対ドル通貨は0.1〜1ドル)で、通貨ペアおよび諸条件により異なります。取引所株価指数証拠金取引における委託手数料は注文が成立した日の取引終了後の値洗い処理終了時に証拠金預託額より、新規および決済取引のそれぞれに徴収いたします。手数料額は、通常1枚あたり片道300〜500円に消費税を加えた金額です。

当社が提示するレートには、買値と売値に差(スプレッド)があります。流動性が低くなる場合や、天変地異または戦争等による相場の急激な変動が生じた場合、スプレッドが広がることがあります。

店頭外国為替証拠金取引に必要な証拠金額は、個人のお客様の場合、取引総代金の4%です。法人のお客様の場合、取引総代金に、金融先物取引業協会が算出した通貨ペアごとの証拠金率(為替リスク想定比率)を取引の額に乗じて得た額となります。為替リスク想定比率とは、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1号に規定される定量的計算モデルを用い算出します。なお、証拠金率(為替リスク想定比率)は変動いたします。取引所株価指数証拠金取引に必要な証拠金額は、商品ごとに当社が定める1枚当たりの必要証拠金の額に建玉数量を乗じる一律方式により計算されますが、1枚当たりの必要証拠金額は変動いたします。

発注管理機能である『トラップトレード®』『リピートイフダン®』『トラップリピートイフダン®』『ダブルリピートイフダン®』は取引の利益を保証するものではありません。投資判断はお客様ご自身にて行っていただきますようお願いいたします。また、同一金融商品で複数の『ダブルリピートイフダン®』を入れる、またはすでにポジションを保有する金融商品で新たに『ダブルリピートイフダン®』を注文すると両建て取引となることがあります。


■ライセンサーに関する注意事項

日経平均株価(日経225):
「日経平均株価」は株式会社日本経済新聞社(以下「日本経済新聞社」という)によって独自に開発された手法によって算出された著作物であり、日本経済新聞社は「日経平均株価」自体及び「日経平均株価」を算出する手法に対して、著作権、知的財産権、その他一切の権利を有しています。「日経平均株価」を対象とする株価指数証拠金取引(以下「本件証拠金取引」という)に関するすべての事業、取引規制および実施は、専ら株式会社東京金融取引所(以下「金融取」という)およびその参加者の責任であり、それらについて日本経済新聞社は一切の義務ないし責任を負うものではありません。本件証拠金取引市場を運営するに当たり本件証拠金取引に必要となる「日経平均株価」採用銘柄の配当落ち分は、金融取の責任の下、算出及び公表しています。 日本経済新聞社は「日経平均株価」の採用銘柄、算出方法、その他「日経平均株価」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。日本経済新聞社は「日経平均株価」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負うものではありません。

ダウ・ジョーンズ工業株価平均(NYダウ) :
Dow Jones Industrial Average™(ダウ・ジョーンズ工業株価平均)は、S&P Dow Jones Indices LLC(以下「SPDJI」)が算出する指数であり、SPDJIがライセンスに係る権利を保有しています。「DJIA®」、「The Dow®」、「Dow Jones®」及び「Dow Jones Industrial Average」(ダウ・ジョーンズ工業株価平均)のサービス・マークは、Dow Jones Trademark Holdings, LLC(以下「DJTH」)からSPDJIにライセンス供与されており、株式会社東京金融取引所(以下「金融取」)による一定の目的のために、SPDJIから金融取へ使用に関するサブライセンスが付与されています。金融取に上場されるダウ・ジョーンズ工業株価平均を原資産とするNYダウ証拠金取引は、SPDJI、DJTH及びそれらの関連会社により後援、承認、販売又は宣伝されるものではなく、これらのいずれもかかる商品への投資の妥当性に関していかなる保証・表明もしていません。

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